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先週末に「会社四季報」「会社情報」
春号が発売されましたので、2誌の
業績予想を比較している投資家も多いと
思います。
特に春号になると来期の業績予想にも
信頼性が出てきますので、貴重な情報で
あるのは間違いありません。
ただ、2誌とも総じて業績予想は甘め
ですので、その辺は割り引いて見て
おいた方が良いと思います。

問題なのは、2誌が全く逆の見方をして
いる銘柄です。
例えば、今期大幅増益だが、来期に
ついては、「会社四季報」が減益予想、
「会社情報」は続伸予想という具合です。
この場合の判断は簡単ではありませんが、
今期の増益要因がどのようなものである
のかをしっかり調べる必要があります。

大雑把な見方ですが、もし大きな受注
など一過性の要因で大幅増益であれば、
来期は反落する可能性が結構あると
思います。
一方で、商品やサービスが継続的に
伸長しているのであれば、その流れは
簡単には終わりませんので、来期も続伸
と見て良いと思います。
増益要因については、決算短信の
定性的情報
(経営成績に関する説明)を
見れば、簡単にわかります。

因みに、「会社四季報」と「会社情報」では、
どちらの予想が当たるかと言えば、
「会社四季報」に一日の長があると
思います。
そんなこともあるのか、紙ベースの
「会社情報」は今回の春号で打ち切りだ
そうです。
長年馴染んできただけに淋しくもあり、また
2誌を紙ベースで比べられなくなるのは
残念でもあります。

それでは、また来週!

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当社は投資顧問会社ですので、当然ながら、
上場各社のIR部署へ頻繁に電話リサーチ
行っています。
決算書を見て、疑問点があればそれを質し、
開示が不十分ならば詳細を尋ね、また当該
会社に関するマスコミ報道があればその真偽を
確認するなど、ヒアリングの内容は様々です。
そして、大変興味深いのはIR担当者には
色々なタイプがいるということです。

業績見通しについて好材料を並び立てて
強気な見方を述べる担当者もいれば、
過大の期待を持たせないように慎重な
言い回しをする担当者もいます。
確かに強気な見方を聞けば安心しがち
ですが、ただ、経験則から言えば、
皮肉なことに後者の方が上方修正する
可能性が高いのです。

どんな質問にも的確に答えてくれる担当者
もいれば、基本的な質問にも答えられない
担当者もおり、その会社の人材レベル
窺われます。
また、IR担当者がゴールデンタイムに
会議ばかりで連絡が取れない会社も
結構ありますが、こんな会社はIR活動
自体を軽視しているのか、株価意識
が希薄と言わざるを得ません。

ただ、IR担当者ばかり責めても
気の毒な面もあります。
IR担当者は経営者の代弁者であり、
経営者さえしっかりしていれば、彼らも
仕事がやり易いということがあるからです。
こんなことから、IR対応の良い会社の
株価は上がりやすく、反対に不十分な
会社の株価は低迷しがちという傾向に
あると言えます。

この数年の経験で言えば、タクマ(6013)
IR担当者が大変印象に残っています。
多忙な幹部社員ながら、いつも懇切丁寧に
客観的で冷静なコメントをしてくれました。
そして、このようなIR担当者の姿勢が
会社の姿勢とダブり、当社の推奨のひとつの
要因となりました。
因みに、同社の株価は200円台から3年後の
今年1月には高値1,119円を付け、5倍以上
なりました。

銘柄選別で迷ったらIR部署に電話してみたら
いかがでしょうか。

それでは、また来週!

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今日の東京は台風一過の秋晴れになりそうです。
株式市場は暴風圏内ですが、このような時は
もう晴れの日が来ないのではないかと錯覚する
ものです。
しかし、今回は特段目新しい悪材料があるわけ
でもなく、下げの主な要因はヘッジ・ファンドの
決算に絡む売り
ですので、まもなく嵐は去るでしょう。

ところで、3ヶ月に1度、日本経済新聞に掲載
されている
「主要30業種の天気図」
はコンパクトでなかなか読みやすい記事です。
特に経営者のコメントは大変参考になります。
市場では良い企業と悪い企業とで色分けしがち
ですが、経営者の視点は良ければ良いなり
に警戒し、悪ければ悪いなりに色々と光明を
見出そうと努力しているのです。

例えば、好調企業の代表格であり、最近
株価が上昇したアルプス電気(6770)の栗山社長は、
「すぐに対応できないほど注文が殺到しているが、
ただ、1~3月はスマホの販売次第では見通せない
部分がある」
と先々については決して楽観していません。
中間業績を大幅修正したにも拘わらず、株価の反応
が悪かったのはこの辺りに原因があるのかも
しれません。

反対に不況業種の代表格であり、株価が底ばい
状態の王子ホールディングス(3861)の進藤社長は
「広告向け印刷用紙が不振、円安進行でコスト増、
値上げも簡単ではないが、円安はアジアへの輸出
に追い風、業界の輸出拡大機運が高まる」
と明るい点も述べており、この辺りが株価が
反転するきっかけになるかもしれません。

また、消費増税の影響が深刻と見られている中、
百貨店のJ.フロントリテイリング(3086)の山本社長は
「高額消費は消費増税の影響をさほど受けていない、
訪日外国人客の来店も着実に増えている」
と述べており、以外や以外、結構順調なのです。

アナリストのレーティングで右往左往している
昨今の市場ですが、経営者の生の声こそ、
企業の実体を知るために最も大事なものだと
思います。

それでは、また来週!

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第3四半期の決算発表がピークを迎えつつ
あります(※2011年1月29日現在)。
各社の内容をチェックしてみると、
自動車関連や省力化投資関連、また化学会社
などが予想以上に好調のようです。一方、
国内にデフレ問題を抱えている中で、やはり
内需系企業が苦戦を強いられています。

ところで、日本経済新聞の投資・財務欄に
「決算トーク」という囲み記事があります。
決算発表時に各企業のトップが漏らした本音
が会話形式で掲載されているものですが、
実はこのトップのコメントが銘柄選びに
大変参考になることが多いのです。

予想数字は会社によってかなり保守的
(慎重に)に出すところもありますし、
強気の数字をぶち上げて、その後、平気で
下方修正を繰り返すところもあります。
従って、数字だけで判断できない部分も
あり、企業トップの本音のコメントは
数字を補完するものとして大切な材料と
言えます。

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例えば、今週でもアンリツ(6754)の
担当役員氏は、足元の好業績は
「間違いなくスマートフォンの恩恵」、
「世界で通信の投資はまだ当面続きそう」
強気予想であり、CIJ(4826)の社長は、
「IT投資はなかなか戻らない」
弱気なのです。
ここで、既に上昇しているアンリツ株を
推奨するつもりはありませんが、IT関連
銘柄への投資は慎重にやった方がよいと
判断できるはずです。

昨年の中間決算発表時には、予想数字を
下方修正した日本合成化学(4201)の役員氏が、
「一時的な落ち込みであり、先行きは全く
心配していない」と強気の発言をしたと掲載
されましたが、その時も決算発表の翌日に
安値を付け、その後の2ヶ月強で45%の上昇
になっています。

銘柄選びは、業績や割安度などのファンダ
メンタルズを基本に、企業経営者のコメント
なども材料にして総合的に行うということ
です。
「決算トーク」、目を通してみたらいかがで
しょうか。

それでは、また来週!

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日経平均は一時今年2月の高値を抜けましたが、
更に上値を取るにはやや材料不足の感は否めず、
当面は18,000円台を固める動きになると
見ています。
ただ、このところ外国人投資家が
大幅に買い越していることは要注目です
(※2007年6月23日現在)。

ところで、最近は個人投資家でも
日本経済新聞を読んでいる方がたくさんいます。
ただ、プロやセミプロでもない限り、
隅から隅まで読んでいる方はあまり多くない
かもしれません。
その中で、場況、いわゆるその日の相場の状況を
解説したものですが、
日本経済新聞に限らずネット上でも
たくさん公開されておりますので、
この情報をよく読んでいる投資家は多いようです。

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しかし、場況は既に終わったことを解説し、
また、それについてプロのコメントなども
挿入しているのですが、
これはこれで意味があると思いますが、
今後の投資判断に大いに役立つということでも
ありません。
それよりも日本経済新聞で特に注目して欲しい
紙面は、「商品」欄です。
商品欄は、比較的馴染みにくい紙面なのですが、
場況を読むよりはるかに価値がある
と言ってもよいでしょう。

今週の紙面で言えば、
「原油、上昇基調強める」、
「DRAM、下落幅が縮小」、
「パソコン用DRAM、スポット価格急反発」、
「機能性樹脂、値上げ」、
「天然ゴム、国際価格下落」、
「アルミ圧延品、7ヵ月ぶり下落」等、
上場銘柄の値動きに直結している材料
が山ほど掲載されているのです。
5月下旬に急騰した大平洋金属が、
その後急落したのも、
ニッケル価格が20%以上下落したのが要因です。
この場合も、株価の動きだけを追っていると
投資判断を誤りかねません。

このように、商品欄は貴重な情報の宝庫であり、
いいパフォーマンスを上げたいならば、
必ず毎朝見出しだけでも目を通すことを
お奨めします。
蛇足ながら、商品欄に掲載された情報によると、
今年は鰹が大漁であり、値段が安いそうですので、
ビールのつまみにはもってこいのようです。

それでは、また来週!

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今期業績の第3四半期までの進捗状況は
東証1部平均が79%に対し、
新興3市場平均は67%とかなりの差となっており、
なかなか春が来ない新興市場の現状を表している
と言えましょう(※2007年3月24日現在)。

さて、先週は四季報が発売になりましたので、
業績面をチェックしている投資家も多いと思います。
とくに、この時期になると投資家の関心は
今期から来期の予想数字に徐々に移っていきます。
ただ、会社側の来期予想については
4月末から5月中旬にかけての決算発表まで
待たなくてはなりませんので、
それまでは「四季報」や「会社情報」の数字に
頼らざるを得ない時期になります。

ところが、色々と銘柄をチェックしてみると、
「四季報」「会社情報」では
予想値が全く違うケースもかなり多いのです。
例えば、東証1部のキッツ(6498)の場合は、
来期の経常利益予想は共に130億円なのですが、
純利益は「会社情報」が110億円なのに対し、
「四季報」は78億円と大きな開きがあるのです。
「四季報」には税率正常化との記載がありましたので、
同社のIR部署に電話で問い合わせたところ、
数字については無論ノーコメントでしたが、
来期から税率は正常化するのは間違いありませんでした。
従って、「四季報」の予想数値の方が
より信憑性が高いと言えます。

◆バリューサーチ投資顧問株式会社が、
銘柄選択の基準としている「8つの割安指標」
東証1部パフォーマンスを比較してみました。
比較期間は過去10年間です。検証結果はこちら↓
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2つの数字に差がある場合は、
どちらの予想がより正確なのかを判断するのは
簡単ではありませんが、
予想数字以外のことならばIR部署に問い合わせてみる
のもひとつの方法です。
また、予想数字については、
その銘柄の業績トレンドをチェックしてみる
ことだと思います。
例えば、今期何度か上方修正(または下方修正)
している会社ならば、
来期も増益(減益)という可能性は高いということです。

「四季報」や「会社情報」は貴重な情報源ですが、
アナリストが上場企業の全てカバーするのは至難の業
であり、
結構ラフな情報も多いことも事実です。
とくにこの時点での
来期の予想数字を鵜呑みにしない
ことが大切です。

それでは、また来週!

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新年度に入り、投資家の関心は
前期から今期の予想値
に移ってきています。
今期の全体の企業業績は
5期連続の増益で、10%前後の伸び
が予想されています。
ただ、
個別企業の予想値については
4月末から5月中旬にかけての決算発表
までは空白期間

であり、
一部の企業については日経新聞の観測記事などで
紹介されておりますが、
ほとんどの企業は
東洋経済の「四季報」と日経の「会社情報」の数字
に頼らざるを得ない時期

なのです。

ところが、色々と銘柄をチェックしてみると、
「四季報」と「会社情報」では
予想値が全く違うケース

もかなり多いのです。
例えば、
今期の経常増益率について、
東証1部の機械株Aの場合は、
「会社情報」がプラス9%
なのに対し、
「四季報」はマイナス2%
なのです。
また、
新興市場のネット関連株Bの場合は、反対に
「会社情報」の予想数値が横ばい
なのに対し、
「四季報」はなんとプラス44%
の数字なのです。
「四季報」だけ
で、ネット関連株Bをチェックした
投資家は、自信を持ってこの銘柄を買うかもしれませんが、
大変リスクのあるやり方
と言わざるを得ません。

◆バリューサーチ投資顧問株式会社ホーム
http://value-search.co.jp/
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2つの数字が正反対の場合は、
どちらの予想がより正確なのかを判断するのは
簡単ではありませんが、
目安として、
その銘柄の業績トレンドをチェック
してみる

ことだと思います。
例えば、
前期上方修正を何度か実施している会社
ならば、
今期も増益という可能性は当然高い
ということです。
逆に、
前期下方とは修正した銘柄
は、特殊要因でもない限り、今期直ちに増益基調に戻る
ということはあまり考えられませんので、
厳しい予想の方が妥当
ということになるのでしょう。
ただ、なにもこの時期に、
予想数字が正反対の銘柄に手を出さなくともよい
のです。

四季報は投資家のバイブルという人もいますが、
アナリストが上場企業3,700銘柄を
全てカバーするのは至難の業
であり、
結構ラフな情報も多い
ということです。
このことを十分理解した上で、
四季報を活用することが重要

なのです。

それでは、また来週!

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最近の株式相場は(※2006年3月現在)
金融の量的緩和解除というマイナス材料と
好調なファンダメンタルズとの綱引き相場の感が
ありますが、量的緩和解除という悪材料は徐々に
相場に織り込まれてくると思われます。

ところで先週の休日に本屋で
マネー誌
を立ち読みしていましたら、推奨銘柄に
「ライブドア」と「ライブドアマーケティング」
を掲載している雑誌がありました。
思わず吹き出してしまいましたが、同時に
この出版社には同情を禁じえませんでした。
なぜならば、
月刊誌の原稿の締切日は発売日のほぼ2ヶ月前
ですので、
ライブドア事件が発覚する前にこの推奨銘柄が
準備されており、時間的に削除できなかったと
推測できるからです。

◆バリューサーチ投資顧問株式会社が提供するサービス一覧
http://value-search.co.jp/Q&A.htm
=======================================
当社でも、マネー誌に推奨銘柄を掲載させていただく
ことがよくありますが、
2ヶ月先をみて銘柄を選ぶのは至難のわざ
であり、大変難しい作業なのです。
したがって、そのような依頼を受ける時には
必ず推奨時の株価も併せて表示してほしいと
お願いしています。
原稿の締切日から発売日までの2ヶ月の間に
何が起こるかわかりませんので、
発売日に株価が推奨時よりもかなり高く
なっていれば
買いは控えた方がよい
というサインになるし、逆に
推奨時より大幅に安く
なっていれば、
この間に何か予想外の悪材料が出た可能性があり、
注意した方がよい
というサインになると思っているからです。

既に
3ヶ月ごとの四半期決算発表
も定着し、
適時開示
も当たり前になっている現在、
2ヶ月間という時間は株式市場にはとてつもなく
長い時間なのです。
発売日に、インキの匂いが残るピカピカの雑誌を見ると、
その中に掲載されている情報の鮮度も相当高い
と勘違いしがちですが、
あくまでも2ヶ月前のものであり、
既に陳腐化した情報
もたくさん含まれているということを
念頭に置いた方がよいでしょう。

マネー誌の銘柄を参考にするのは大いに結構ですが、
鮮度をよくチェックすること
が不可欠ということです。
株式投資にとって情報の鮮度は命
なのですから。

それでは、また来週!

■実体験コーナー
配当取りの季節です。
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以前、ある大手上場企業の経理部長さんと話していた時、
「運用会社や研究所の人って凄いですよね、私たち内部の者
でも分からないことを予想しちゃうんだから・・」
と言われたことがあります。
無論、皮肉を込めておっしゃったのですが、氏が指摘したのは、
ファンドマネジャーやアナリストが各企業の業績やその前提
になる主要商品の売行きなどを外部から予想できてしまうこと
が信じられない、ということでした。

確かに
企業業績を予測することは大変難しく
ファンドマネジャーやアナリストは
各企業の経理担当者やIR部署を尋ねたり
会社説明会に参加したりして、
その調査の基本を
当該企業からの情報収集
においています。
その上で、景気や同業他社の動向なども考慮し、
各企業の業績見通しを立てることになります。
いずれにせよ
アナリストの業績見通しの出発点
は、
各企業自らの予想数字になる
と考えてよいでしょう。

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銘柄紹介型> 6ヶ月 31,500円  1年間 52,500円
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当社では、推奨銘柄選択時に、企業に積極的にヒアリングを
行っています。

運用金額は不問です。サービスは電子メールでご提供。
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ある研究所のレポートによると、
アナリストの業績予想は、決算が近づくにつれ
企業側の業績予想に近づく傾向にある
ということでした。
そして、もう1点興味深かったのは、
会社側の予想に対してアナリストが追随する銘柄と
そうでない銘柄がある

ということでした。
これは、企業側の業績発表の癖を心得ているアナリストだから
出来ることでありますが、
彼らが追随しない銘柄については要注意
です。

先日もある倉庫会社が中間決算を発表しましたが、
経常利益が当初の会社予想よりも20%近く減益になったにも
かかわらず、半年後の本決算の予想数字は見直しておりません
でした。
そこで下期に何か秘策でもあるのかと
その会社にヒアリングしてみました
が、
秘策どころか、下期の方がもっと厳しくなるとの返答
でした。
情報開示の基本は迅速さと正確さ
であり、こんなやり方が許されるわけはなく、
土壇場で大幅減額修正されては投資家もたまったものでは
ありません。

これから四半期決算の発表が相次ぎますが、
数字の出し方が不自然だと感じましたら、
遠慮しないでIR部署に問い合わせて
みたらいかがでしょうか。

■当社の割安株判断の3つの特長です。こちら↓
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株式に投資する際は、なんらかの情報を参考にします。
たとえば、
「A社の今期の利益は20%増、PERは15倍になる」
とか、
「B社の自動車販売数が海外で好調」
とか、
それらの情報に対して何らかの評価を行って、投資家は
行動に移すことになります。
 
さて、こういった情報に対して投資家はどうしても
情報の大きさ
に目を奪われてしまい、
情報の信頼性
をおろそかにする傾向があるようです。
例えば、ある会社が大変な新商品を開発中であり、
5年後には世界のマーケットのほとんど制するだろう
という話しがあったとします。
そして、調査会社の中にはこの新商品が将来の業績に
どのくらい寄与するかをまことしやかに試算したりします。

実際、過去の株式市場を振り返ると、新薬の開発、新たな
金鉱や油田の発見、携帯電話やネットの通信市場の席捲と
いった
大きな材料に投資家が反応し、株価が急騰したケース
は数多くあります。
そして、悲しいかな、
その後冷静な見方が台頭し、株価が大暴落する
のがほとんどのパターンです。

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ある学者が、
能力の高い信頼性のあるアナリストが控えめの推奨をした銘柄
と、
能力の低い信頼性のないアナリストが強気の推奨をした銘柄
のパフォーマンスを比較したところ、
前者の方は良い結果が少しずつ持続し、
好パフォーマンスが時間をかけて積み上がる
傾向が強いのに対し、
後者の方は多くの投資家が一斉に飛びつき買いしますので、
すぐに大きく値上りしますが、
その後は効果は縮小し、一転マイナス効果になってしまうそうです。

簡単に言えば、
インパクトが強い大きな情報
に対しては、その情報の質の良し悪しをしっかり吟味せずに
投資家が飛びつく、すなわち
過剰反応する傾向が強い
ということです。
反面、
小さな情報
には
過少反応を示す傾向
があるそうです。

決算発表も大方終わり、各社の決算数字が発表されましたが、
小さな数字にも留意すること

投資にとって大切なこと
なのです。

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