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かなり大昔の話ですが、コメディアンの植木等が
「ドント節」の中で、
「サラリーマンは気楽な稼業ときたもんだ・・・」
と歌い、一世を風靡したことがありました。
今のサラリーマンは気楽な稼業どころか、過酷な稼業
ですが、未だに気楽な稼業を地で行く御仁がいます。
無責任なレーティングをたれ流している一部の
アナリストです。
以下、そのレーティングの実体とは?

まず、第1に株価追随型のレーティングです。
例えば、
「売り銘柄の株価が目標株価より大幅に上昇すると、
それに追随する形で格上げして目標株価を上げる」、
反対に
「買い銘柄の株価が目標株価より大幅に下落すると、
それに追随する形で格下げして目標株価も下げる」
という具合です。
これならば素人でもできます

第2に、理解しがたいレーティングです。
例えば、
「レーティングは上げて、目標株価は下げる」、
反対に
「レーティングは下げて、目標株価を上げる」
などです。
なぜそうなるのか、よくわかりません。
そもそも彼らには説明責任は求められていない
のです。

第3に、トンデモナイ目標株価を提示することです。
さすがに株価は大きく反応しますが、どう考えても
株価を煽っているしか思えません。
株価扇動的なレーティングは未だに見受けられます
が、裏で何かあると勘繰られても仕方がないでしょう。

そもそもレーティングの根拠がきちんと開示されて
いないことが問題です。
もし、レーティングは一般投資家のためのものではない
と言うならば、それ自体を開示すべきではないのです。
レーティングを信奉している投資家が多数いる限り、
アナリストの思惑どおりに面白いように株価は反応
します。
それによって不測の被害を蒙った投資家もたくさん
いるはずです。

本当は皆が、
レーティングは市場のノイズ
と思えばよいのですが・・・。

それでは、また来週!

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今週(※2012年4月21日現在)は年初からの上昇相場も一服し、また
決算発表の直前ということもあり、方向感のない相場展開となりました。
そして、このような時期は「超目先的」に株価に影響を与える要因として、
レーティング(格付け)がクローズアップされることになります。

敢えて、「超目先的」と言ったのは、本来の中長期的な評価で言えば、殆んど
当たらないからであり、ただ、レーティングの発表時に反応する投資家は多く、
「超目先的」には株価への影響力は決して小さくないからです。

特に一部外資系証券のレーティングは、上げる場合も下げる場合も極端な
ケースが多く、首を傾げたくなるケースもたびたびです。株価予想の当たり外れ
は仕方のないことですが、レーティングの上げ下げの根拠やタイミングについて
理解しがたい場合が多いのです。一体誰のためのレーティングかと勘繰って
しまいます。

外国人投資家が60%のシェアを持つ日本の株式市場ですので、やりたい
放題になるのは致し方ないのかもしれませんが、自社のディーリング部門と
つるんで
いるのでは・・・という見方も根強くあります。日本アナリスト協会も
それなりの対策に取り組んでいた時期もありましたが、レーティング情報自体
はインサイダー情報でないだけに、有効な手立てがないということでしょう。

レーティングのあり方については、個人投資家が意見交換するサイトを覗いて
みても不満の声で溢れています。今さら、レーティングを無視しようと言った
ところで難しいでしょうが、レーティングに一喜一憂する多くの投資家がいる
こと=“彼らの思う壺”だということだけは、しっかり理解しておいた方がよい
と思います。

それでは、また来週!

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最近与謝野財務相の発言や行動が目立っています。
前財務相の日頃の悪癖が世界のメディアに晒されることに
なり、辞任を余儀なくされたのは周知の通りですが、
新たな大臣に代わって却って良かったと思います。
政策が明確に見えるようになったと思いますが、
いかがでしょうか。

ところで、「目先的」に株価に影響を与えるファクターとして
証券会社や調査機関のレーティング(格付け)があります。
敢えて「目先的」と言ったのは、
本来の「中長期的」な評価で言えば、殆んど参考にならない
(殆んど当たらない)のですが、レーティングの発表時には
反応する投資家も多く、「目先的」には株価への影響は
決して小さくないからです。

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至近の例で言えば、3月13日(※2009年)にドイツ証券が
東京建物(8804)のレーティングをHold(中立)からSell(売り)とし、
目標株価を310円から180円に引き下げました。
これを受けて、日経平均が大幅高する中で、
前日203円の株価は194円まで売られ、逆行安となりました。
ところが翌週から反騰を開始し、何と3日間で264円まで上昇、
相場全体が良かったとはいえ、約30%の急上昇となりました。

これはレーティングの引き下げの例ですが、
引き上げの例をみても、目先的には株価は上昇するのですが、
大体そこが高値となることが多いのです。
要するに、レーティングの影響は3日から1週間程度だということ
であり、あまり惑わされない方がよいということです。
逆に、確信があるならば、3日から1週間程度の間に、
引き下げられたら買う、引き上げられたら売るというやり方も
有効なやり方だと思います。

今回の金融危機の中で、外資系金融機関のお粗末な実体や
信じられない程の低モラルが一気に暴かれましたが、今こそ、
彼らのレーティングを強かに逆利用してみたらいかがでしょうか。
いつまでも彼らに振り回されていることもないでしょう。

それでは、また来週!

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世界中のマーケットが注目していた米国の
1月雇用統計(29日発表)は
1万7,000人減で4年5ヶ月ぶりの減少になりました。
これで米国の景気後退は避けられない
という見方が強くなるかもしれません
(※2008年2月現在)。

しかし、ここで気をつけなけなければいけないことも
あります。
それは、11月の数字が11万5,000人増から6万人増に、
12月は1万8,000人増から8万2,000人増に大幅に改定
されていることです。
経済指標の公表が速いことはいいのですが、
こんなに大きくブレる速報値に一喜一憂していても
意味がないのかもしれません。
景気動向はもう少し長い目で見る方がよいのでしょう。

ところで先週、また不可解なレーティングがありました。
ある外資系証券が三菱重工(7011)と川崎重工(7012〉
を売り推奨とし、
IHI(7013)を買い推奨したのです。
川崎重工が好調な第3四半期決算を発表した直後であり、
また、このレーティング発表直後にIHIは営業赤字が拡大
しているとの発表がありました。

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レーティングは目先の業績内容だけで決めるものでは
ありませんが、
個人投資家にとってあまりにも納得できないものでしょう。
そこで、個人投資家が意見交換するサイトを覗いてみると
やはり不満の声で溢れていました。
この外資系証券は今まででも、最上級の銘柄については
とんでもない目標株価を掲げますが、
それに反して株価が大幅下落してくると、
ある日突然2ランクでも格下げすることで有名です。

株価の当たり外れは仕方のないことですが、
この会社のレーティングは誰のためにやっているのか
勘繰ってしまいます。
外国人投資家が60%のシェアを持つ日本の株式市場
ですので、
やりたい放題になるのかもしれませんが、
いつも痛い目に遭うのは個人投資家です。

レーティングについては、もうそろそろ
「そんなの関係ねぇ!」、「そんなの関係ねぇ!」
・・・と、皆で居直る時期に来たように思います。

それでは、また来週!

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まもなく本格化する決算発表を前に
やや手懸かり難の相場展開が続いています
(※2007年4月現在)。
また、新興市場もなかなか底打ち感が出ず、
個人投資家にとってはストレスの溜まる時期
かもしれません。このような中で、
アナリストによるレーティングの上げ下げ
だけが株価への最も大きなインパクトに
なっているようです。

レーティングはアナリストなりの視点から
分析、評価しているのですが、
首を傾げたくなるケースも結構あります。
ある日突然何の根拠もなく、
上げ下げが行われることもめずらしくありません
ので、
レーティングに振り回されている投資家も
少なくないと思います。
そもそもレーティングは
「企業業績」の評価ではなく、
あくまでも
「将来の株価」に対する評価であるはずですが、
業績が上方修正されると引き上げ、
反対に業績が下方修正されると引き下げる
ような後追いの評価では投資家にとって
あまり役に立ちません。

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しかしながら、大手の証券会社や調査機関による
レーティングの上げ下げが実際の相場に
大きな影響を与えているのが現状ですので、投
資家としてもこれを無視するわけにもいきません。

そこで、レーティング対策として、
こんな工夫をしてみたらいかがでしょうか。
もしレーティングが引き上げになって
株価が上昇したら、
レーティング発表日から3日目に売却する
一方で、
レーティングが引き下げになって
株価が下落したら、
レーティング発表日から3日目に買付ける
というやり方に徹するのです。
要するに、
発表日から3日目あたりに売り買いをすると
丁度いいタイミングになることが多いので、
この際割り切って
「3日目ルール」
を作るということです。

レーティングの上げ下げで翻弄されているよりも、
意外に単純な対応策の方がうまくいくのかも
しれません。
一度試してみたらいかがでしょうか。

それでは、また来週!

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今月7日にメリルリンチ証券が
ソフトバンクの
レーティング(投資判断)
新たに「売り」とし、
妥当株価を1,800円
としました。
6日の終値が2,575円ですから、
あと30%下がって妥当
ということです。
このレーティングで、
株価は例によって大幅下落
しました。
それどころか、
立ち直りつつあった新興市場にも
再度冷や水を浴びせる結果

となりました。

当メルマガでも再三レーティングについて
触れていますが、
首を傾げたくなるケースがあまりにも多い
のです。
今回のケースも売り判断の理由が
移動体通信事業の成功は簡単でない
ということですが、
別に目新しい材料でもなく、何で今さら
という感じなのです。
オプションSQを控えて、日経平均を下げるため
に一番効果のある銘柄を狙い撃ちしたのかな
と勘繰ってしまいます。
また、ある調査会社も前日の後場には
それを先回りした動きがあったようだと
報じています。

◆バリューサーチ投資顧問株式会社が提供するサービス一覧
http://value-search.co.jp/Q&A.htm
=======================================
そもそも、レーティングというのは
「企業業績の評価」ではなく、
あくまでも
「将来の株価の評価」
です。
ところが、株価が高値圏にある時は
最上位のレーティングを付与し続け、
何か悪材料が出て株価が大幅安した後に
レーティグが引き下げられることが多いのです。
レーティングは
銘柄選択の一助として提供されるべきもの
でありますが、
株価が高い時には強気、
安くなると弱気では
ド素人の投資家と何も変わりません。
全く害あって益なしです。

もっともアナリストは
実際の株の売買をやったことのない人たち
(株の売買は厳禁)ですので、
現実の株価と企業実体との関係など
ほとんどわからないのです。
自らの大切なお金をリスクに晒しながら、
日々実践の中で学んでいる個人投資家の方が
はるかに相場も銘柄もわかっているはず
です。

少々過激な言い方になりましたが、今のままでは
一部の調査機関や大手証券のアナリストたちに
市場を牛耳られてしまう恐れがあるからです。
せっかく多くの
個人投資家
が参入してきた日本のマーケットも
元の木阿弥になってしまうのでは
あまりにも惜しい気がします。

ちなみに、ソフトバンクの妥当値は
メリルリンチが1,800円ですが、
日興シティ証券は3,800円です。
所詮、彼らの妥当株価なんて
好き勝手なことを言っているだけ
と思っていればいいでしょう。

それでは、また来週!

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ライブドア事件もひとまず落ち着きそうですが、
(※2006年1月現在)
今回の騒動の一番大きな問題は、やはり
東証のシステム問題です。
最近の東証は上場することに躍起になっておりました
ので、しかるべき投資を疎かにしてきたつけが、
今回は図らずも露呈したということでしょう。
東証の信頼回復こそ今後のマーケットには不可欠です。
さて、本日は
銘柄のレーティング(格付け)
についてお話いたします。

最近は
アナリスト
のレーティングで投資家が過剰反応し、
株価が大きく上下するケースが大変増えています。
いい動きをしている持株が
レーティングの引き下げ
で冷や水を浴びせられ、悔しい思いをした投資家は
たくさんいると思われます。
レーティングで市場に影響を与えるのはアナリスト冥利に
尽きるのかもしれませんが、それに振り回されてばかり
いると、そのうち一部の
アナリストに市場を支配される事態
になりかねません。

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最近もある金融株について某外資系証券会社は
レーティングを引き下げた上、目標株価をほぼ半値
に引き下げました。
少しでも株式投資を経験した者なら
あまりにも異常な評価に違和感を覚えたはずです。
この証券会社は自社のトレーディング部門と組んで
株価を下げたいのではないか
と、思わずあり得ない想像までしてしまいます。
その数日後には、別の外資系証券会社が
株価は早晩回復するとして、最も高いレーティングを
据え置くと発表しました。

また、昨年の夏にはある証券会社がある大手商社の
レーティングを引き下げました。
その理由は、
競合する商社の中で最も展開力がない
ということでした。
納得性のある具体的な根拠はありませんでした。
その後、
当該銘柄は前向きな材料で新聞紙上をたびたび賑わせ、
株は半年間でほぼ2倍となり、商社株の中で最も値上り
いたしました。

当然のことですが、このようにレーティングも
各社によってかなり差があり
また、レーティングが
見当違いのケースも多々あり
ます。
したがって、レーティングは
参考にすべきものですが、
決して盲従するものでありません

大切なことは
自らで調べあげること
そして
自らの判断に自信を持つこと
です。
そうすれば、レーティングで株価が乱高下するような
異常な事態は避けられるはずです。

株価
証券会社のアナリストが決めるものではなく、
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で決めるべきものです。

それでは、また来週!

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