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今年最後のメルマガになりましたので、
本日はこの1年間の投資主体別の
売買動向
を振り返ってみたいと思います。

実は今年最大の買い手は日銀でした。
7月に追加金融緩和策としてETFの年間
購入目標額を3兆円から6兆円に倍増
させたことで、今年のETFの購入額は
4兆3,000億円超となりました。
因みに某金融機関の試算によると現在の
時価は14兆円、含み益は何と3兆円との
ことです。

日銀の次の買い手は公的年金など信託銀行
であり、約3兆5,000億円の買い越しでした。
その次は事業会社で自社株買い中心に
2兆2,000億円超の買い越しとなりました。
一方で、海外投資家は11月以降、
大幅買い越しに転じたとはいえ、
年間ベースでは約3兆7,000億の売り越し
となり、個人投資家も3兆円近い売り越し
でした。
それでは、新年はどうなるのでしょうか。

一番の懸念は日銀がETFの売却に動くのでは
ないかということですが、金融緩和政策が
継続している限り、その心配は全く不要だと
思います。
従って、来年も強力な買いセクターであり続ける
ということです。
公的年金は11月以降の上昇相場で利益確定売り
の動きがありましたが、これとて売り放しと
いうことはありません。
そして、事業会社の自社株買いは来年も
増え続けるのは間違いないでしょう。

注目の海外投資家は11月以降、オイルマネー
の買いが目立っていますが、これに限らず、
世界景気の回復を追い風に世界の景気敏感株
と言われる日本株を無視できないはずであり、
買い余力は十分、来年は更なる買いが
期待できるでしょう。
最後に個人投資家ですが、押し目買いの
意欲は強く、下値支えになるはずです。

このように見てみると、日本株は近年ないほど
好需給になっています。
需給面だけで言えば、日経平均で2万5,000円
になっても決して不思議ではないということです。

1年間ご愛読ありがとうございました。
それでは、良いお年を!


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最近、「日経平均は2年以内に6万円」という声が
出てきましたが、思わず27年前を思い出しました。
当時、日経平均は4万円直前でしたが、その時も
「日経平均10万円説」が盛んに喧伝されていました。
その直後にあえなくバブルは崩壊、10万円どころか、
アッという間に14,000円台まで大暴落、相場の節目
には、いつも人と違ったことを言って目立ちたがる
輩が出て来るものです。

日本経済新聞は、たびたび自らの指数である
「日経平均」について、専門家の見方を掲載して
います。
本日の朝刊にも、「株、当面は調整色強く」という
見出しで、4名の専門家の見方を載せていますが、
全員が安値は4月~5月で17,000円~18,000円と
予想しており、少し前の22,000円~25,000円説は
どこに行ってしまったのかと笑ってしまいました。

相場が強い時は強気論を言い、弱くなると弱気論
を言うのが多くの専門家の習性です。
これも、日本株と言えばソニーしか知らないよう
な外国人が金に物を言わせて「日経平均」を
弄んで
いるのだから、予想など出来ないと
いうのが本音なのかもしれません。
ただ、個別銘柄で勝負している投資家にとっては
別に日経平均が上がらなくともよいのです。

というのも、日経平均が上がらない相場でも
個別銘柄の動きがなくなるわけでもなく、むしろ
個別の事情で買われたり、売られたりする相場
の方が遥かに儲けやすい相場だからです。
先物主導で日経平均が大きく変動し、それに
伴って現物株が連動する相場ほどわかりにくい
ものはありません。

日経平均は当面調整に入る可能性が高いと
思いますが、そうかと言って悲観することも
ありません。
むしろ個別銘柄で勝負している投資家にとっては、
ファンダメンタルズが良い銘柄が買われ、
わけもなく上がった銘柄が売られるという
まともな相場になることはよいことだからです。

それでは、また!

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先週はお盆休み中であり、帰省や旅行などで
あまり相場を見なかったという方も多いと思います。
そこで、先週1週間の動きを各指標面から見てみたい
と思います。

○日経平均株価 +3.65%
○東証株価指数 +3.45%
○JXP日経インデックス400 +3.50%
○マザーズ +10.83%

○規模別騰落率(東証1部)
 大型株 +3.42%
 中型株 +3.45%
 小型株 +3.64%

○業種別騰落率(上位5業種)
 第1位 運輸・物流 +4.87%
 第2位 建設・資材 +4.78%
 第3位 鉄鋼・非鉄 +4.73%
 第4位 金融(除く銀行) +4.36%
 第5位 不動産 +4.24%

○業種別騰落率(下位5業種)
 第1位 エネルギー資源 +0.10%
 第2位 自動車・輸送機 +1.78%
 第3位 機械 +2.69%
 第4位 情報通信・サービス他 +3.21%
 第5位 小売 +3.30%

○ドル・円相場
 安値 101.48円
 高値 102.71円
 終値 102.11円

そして、先週1週間のニューヨーク・ダウの動きは、+0.66%と
ほとんど変わらずでした。
 
それでは、今週もよろしくお願いいたします!

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今年の初夢は日経平均20,000円の大台回復
かもしれません。
ただ、その実現にはかなり厳しい条件がつく
と思います。

1.米国経済が本格的に回復する
米国経済の本格的な回復は世界経済を牽引
する最も強力な要因になるからです。
また、金融緩和縮小が当然の政策として
評価されるでしょう。

2.わが国の成長戦略が進展する
アベノミクスの三本の矢とは、大胆な
金融緩和、機動的な財政出動、民間投資を
喚起する成長戦略ですが、肝心の成長
戦略がほとんど進捗していません。
このような状態が続くようですと、
アベノミクスへの信認が揺らぎかねない
からです。

3.個人投資家が大幅な買い越しに転じる
昨年の売買動向を見てみると、外国人
投資家が15.1兆円の買い越し、一方で
個人投資家は8.7兆円の売り越し、
金融機関も5.8兆円の売り越しです。
このような需給構造に変化がなければ、
外国人にかき回される相場が続くという
ことです。

4.企業業績が2桁以上の伸びとなる
株価を決める基本的な要素は企業業績です。
少なくとも2桁以上の伸びがなければ、
株価を押し上げることにはならないから
です。

以上の4条件を満たせば、日経平均20,000円
というベストシナリオがあると思います。
ただ、全ての条件を満たすのは容易ではなく、
残念ながらその実現はなかなか厳しいと
思います。
一番可能性の高いシナリオは、
14,000円~18,000円程度のレンジ相場と
見ています。

ということは、今年は昨年のように日経平均
の上昇に伴って簡単に儲けられる相場には
ならないということを意味します。
銘柄選別が重要になるということです。
そのポイントは来期業績であり、今月後半から
2月前半にかけての第3四半期決算の発表を機に、
先取りした動きが出てくるでしょう。
同じ業種内でもマチマチの動きになるはずです。

それでは、また来週!

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最近、
「えっ!今日の日経平均はこんなに高かったの?
と違和感を覚えることが結構あるのではない
でしょうか。
昨5月31日も個別銘柄の動きを見る限り、
日経平均185円高とはとても感じられません
でした。
実際、TOPIX(東証株価指数)は変わらずで
終わっています。
種を明かせば、日経平均への寄与率が抜群に
大きいファーストリテイリング(9983)
5%強の大幅高となったからです。

一部の超値嵩株の動きに簡単に振り回される
日経平均はそもそも欠陥指標なのです。
この欠陥部分に目をつけた一部の外国人投資家が
この指標をおもちゃにしているのです。
従って、相場の実体を正確に把握するには
TOPIXの方が断然適した指標と言えます。
ただ、日本経済新聞は仕方がないにしろ、
天下のNHKまでが日経平均一辺倒な現状では
個人投資家がTOPIXに馴染むことは簡単でない
と思います。

そこで、相場の動きを正確に把握するために、
いくつかの主要銘柄の動きを継続的に追って
みたらいかがでしょうか。
例えば、輸出関連ならばトヨタ自動車(7203)
銀行ならば三井住友FG(8316)
不動産ならば三菱地所(8802)という具合です。
日経平均の直近高値は5月23日ですが、
三菱地所の高値は4月初めとかなり前であり、
5月23日時点では既に20%以上も下落して
います。
要するに主要銘柄といえども、常に日経平均に
連動しているわけではないのです。

そして、一般的には先に調整に入った銘柄
から出直ってきますので、いち早く調整に
入った三菱地所の動きに注目しています。
ただ、かなり下落したとは言え、PERは未だ
60倍と超割高ですので、業績相場の色彩が
強くなる中、この銘柄が完全復活するのか、
大変興味深く見ています。
このように日経平均の動きに惑わされず、
指標的な銘柄の動きをウォッチングすることで
相場の流れがよく把握できるはずです。

それでは、また来週!

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今年も年の瀬となりました。そこでやや早いのですが、
今年1年の日本株相場を基本的なデータ面から振り返って
みたいと思います(※2009年12月19日現在)。

○東証株価指数(トピックス)+3.41%、日経平均+14.09%
○大型株+4.40%、中型株+2.08%、小型株+1.09%
○上昇率の高い業種(上位5業種)
1.自動車・輸送機+44.08%
2.商社・卸売   +35.20%
3.電機・精密   +30.96%
4.機械       +26.42%
5.鉄鋼・非鉄   +23.71%
○下落率の高い業種(上位5業種)
1.銀行      -21.26%
2.電力・ガス  -20.62%
3.運輸・物流  -15.67%
4.小売      -15.27%
5.医薬品    -12.33%  (*昨年末比)

以上のデータから言えることは、今年の相場の特徴は
偏向性が極めて強かったということです。
日経平均の上昇率に比べてトピックスは大幅に劣後したこと、
規模別では大型株に比べて小型株がかなり劣後したことが
今年の相場を象徴していると思います。また、業種別で見ても
自動車・輸送機や商社・卸売、電機・精密などの外需系、
景気敏感株が大幅上昇している反面、銀行や電力・ガス、
運輸・物流などの内需系は大幅下落となりました。

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その一番の要因は、景気敏感株を買い
銀行株や内需系のディフェンシブ株を売った外国人投資家
の動きにあったと思います。そして、問題なのは、来年は
リターンリバーサル(=リターンの低い銘柄が、その後
高いリターンをもたらすこと)の動きが出てくるのか
ということです。

それを判断するポイントは2つ、
ひとつは小型株に個人投資家の買いが入るのか、もうひとつは
銀行株について外国人が売りから買いに転換するのか
という点です。銀行株の大幅下落は個人投資家に大きな
ダメージを与えているだけに銀行株が値を戻してくれば、
個人投資家も活気を取り戻し、ある程度リスクを取っても
超割安に放置されている小型株を買うという展開があるかも
しれません。そうなれば理想的なのですが・・・。

それでは、また来週!

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サブプライム問題もいよいよ転換点に
きたと思われ、
年末高への期待が持てそうです
(※2007年12月2日現在)。
ところで、専門家が相場を予想する時に
「日経平均」が使われるのが一般的です。
年初の相場予想も日経平均株価の高値と安値、
またその時期について予想するのが
毎年恒例です。
その日経平均にはたくさんの歴史があります。

最も印象に残っているのは、
1989年のバブルピーク時に、
史上最高値38,915円まで示現したことでしょうか。
当時の日経225銘柄の平均1株利益は555円でしたので、
PER70倍まで買われたことになります。
それでも日経平均10万円説がまことしやかに
語られていましたから、
まさにバブル相場だったのです。

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ところで、
現在の日経225銘柄の平均1株利益は925円であり、
平均PERは17倍の水準にあります。
今後、日経平均が上昇するための条件は、
1株利益が拡大するか、または、
PERが今よりも高く買われるかのどちらか
になります。
ただ、株式市場のグローバル化が進み、
PERなどの指標が世界の市場で冷静に比較される
時代ですので、
日本のPERだけが異常に高く買われることは
ほとんどあり得ないでしょう。
そこで日経平均がいくらまで上昇するかは
日経225銘柄の業績如何ということになりますが、
現在は中間決算発表直後であり、
直ちに上方修正されることもないでしょう。

このように考えると、当面は日本株式投資に
魅力がないということになってしまいますが、
決してそうではありません。
これはあくまでも日経平均の話であり、
わが国の上場株式は4,000銘柄ありますので、
個別銘柄で言えば、
魅力的な銘柄はいくらでもあります。

現在は日経平均予想に惑わされることなく、
個別銘柄をしっかり分析することが
何よりも大切だということです。
具体的には中間決算で好業績が確認された銘柄や
上方修正されたにも拘らず売られている
銘柄がたくさんあり、
これらは恰好な狙い目と言えましょう。

それでは、来週まで!

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NY市場は19日に市場最高値の14,000ドル台で
大引けましたが(※2007年7月現在)、
翌20日は一転して大幅下落となり、
高値波乱の状況になっています。
ただ、注目すべきは今回の上昇過程で
PERは16倍前後と一定しており、
好調な企業業績が相場を押し上げている
ということです。

ところで、最近ある外資系証券が行った
機関投資家調査によると、
今後1年間で最も買いたい市場として、
日本を挙げた比率が6月から倍増したそうです。
日本株に注目する理由は出遅れ感です。
よく、日本株のPER20倍は欧米の15~17倍に
比べて割高だから、
外国人は日本株を買わない
との主張があります。
しかし、これは単にPERの数字だけを
比べただけであり、
法人税率の違いやPCFR(株価キャッシュフロー倍率)で
比べれば日本株が最も低いことなども考慮する
必要があると思います。

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さて、その日本株ですが、すっきりと高値を抜けず、
ここへきて上がらない理由を強調する専門家が
増えています。
ただ、ちょうど2年前を思い出していただきたい
のですが、
この時も10,500~12,000円のボックス相場が
1年以上も続いており、
多くの専門家が上がらない理由をとくとくと
述べていました。
しかし、皮肉にもその直後から相場は動き出し、
その後、ほぼ1年に亘って60%前後の大幅上昇と
なりました。

そこで、日本株が日経平均20,000円を実現する
ための条件ですが、
現在のNY市場のように妥当なPERの下での上昇
という前提ならば、
当然ながら企業業績が伸びることしかありません。
すなわち、企業業績が10%伸びるならば、
日経平均が20,000円を実現するということに
なりましょう。
そして、大手経済研究所でも
今期業績が10%伸びる可能性は十分ある
という見方が大半です。

株価が6ヶ月先を先見するならば、
今回も2年前のような動きになっても決して
不思議ではありません。
参院選のようなイベント材料は直前に悪抜け
する場合がほとんどですので、
日程的にも今週の動きが大きなポイント
と言えましょう。

それでは、また来週!

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毎年恒例ですが、年初に専門家が
今年の日経平均株価の高値と安値、
また、その時期について予想します。
予想は予想で面白いのですが、
1年間の相場の動きを正確に予想するなど
至難の業であり、
なかなか当たらないのが現状です。
そもそも相場見通しのコンセンサス(合意)
ができれば、
それに先回りして投資家が動くわけですから、
所詮予想通りにはならないのです。

今年(※2007年)の高値予想は18,000~20,000円ぐらい、
安値は15,000~16,000円ぐらい
が多いようですが、
この程度の大雑把な予想では投資家にとって
あまり役立たないでしょう。
問題はその根拠だと思います。

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1989年のバブルピーク時は、
日経225銘柄の平均EPS(1株利益)は555円
でしたが、
PER70倍まで買われましたので、
史上最高値38,915円まで示現しました。
しかし、現在の投資家は極めて冷静であり、
少なくとも今後10年間は熱にうなされるような
バブル相場はあり得ないでしょうから、
PERは20倍前後の水準と考えておくべきでしょう。
そうなると、日経平均がいくらまで上昇するかは
日経225銘柄の業績如何
ということになります。

現在日経225銘柄のEPS(1株利益)は846円ですので、
PER20倍という前提で言えば、
18,000円を付けるにはEPSが900円になる
必要があります。
そのためには
現在の予想より6%上方修正が必要
ということになります。
20,000円を付けるにはEPSで1,000円
18%の上方修正が必要ということになります。
こう考えると、当面は18,000円前後くらいまで
と考えるのが妥当でしょう。

それでは日本株式の投資に魅力がないのかというと
決してそうではありません。
これはあくまでも日経平均の話であり、
わが国の上場株式は3,900銘柄ありますので、
個別銘柄で言えば、魅力ある銘柄は
いくらでもあります。
日経平均予想に惑わされることなく、
個別銘柄をしっかり分析すること
が何よりも大切だということです。
具体的には第3四半期の決算で
上方修正されたにも拘らず、
材料出尽くしで売られている銘柄

などが狙い目と言えましょう。

それでは、来週まで!

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さて、今週は日経平均が1年3ヶ月ぶりに12,000円を上回り
ましたが(※2005年8月現在)、日本の株式市場全体の動きを
捉えるために、主に
2つのインデックス
が使われることは皆さんご存知の通りです。
日経平均TOPIX(東証株価指数)
です。
この2つのインデックスの違い
を知っておくと、
相場の方向性を捉える上で大変有意義
ですので、本日はその特長をお話しします。

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日経平均は、
市場で流動性の高い銘柄を業種のバランスも考えて
選択した225銘柄

が対象となります。
各銘柄の
株価合計を銘柄数で割った単純平均
です。
一方、
TOPIXは、
東証1部全上場銘柄、すなわち現時点では約1650銘柄
を対象とし、
各銘柄の時価総額(株価×発行済株式総数)の合計
の推移を指数化したもの

です。

2つの指数の特長ですが、
日経平均は単純平均ですので
値がさ株
の影響を強く受けます。
現在日経平均に最も影響を与える銘柄は、
ファナックや京セラ、アドバンテストといった
値がさの電機株
です。
ちなみに
この3銘柄で日経平均のおおよそ10%を占めます。
また、その業種構成を見ますと、
電機株約25%薬品情報通信各々約8%
と大きな割合を占めています。
 
一方で、TOPIX
時価総額の大きな銘柄の影響を受け、
直近ではトヨタ、NTTドコモ、東京三菱といった銘柄が
上位にきます。
TOPIXの業種構成
電機約13%輸送用機器銀行各々約10%
となっています。
 
2つのインデックスの特長を利用した指標
NT倍率
があります。
これは
日経平均(N)をTOPIX(T)で割った値
であり、これにより
市場の物色方向を把握しよう
というものです。
たとえば、株式市場でハイテク株が物色されますと、
日経平均のほうが圧倒的に高い値上がりとなりますので、
NT倍率は上昇
します。
反対に、時価総額の大きい金融セクターなどが物色されたり、
市場全体がじり高になると、TOPIXの方が優位な展開になりますので、
NT倍率は低下
します。
 
個人投資家はインデックスより自分が保有している個別株
の方が大事と思うのは当然ですが、時には
インデックス

銘柄選択のヒントになる
のです。

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