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今年に入ってから相次いで悪材料
が出たことで、そもそも世界的な
株価急落は何がきっかけだったか
分からなくなっている投資家も多い
のではないでしょうか。

2018年2月、米国で賃金上昇をきっかけ
にインフレへの懸念が芽生え、
米長期金利が急上昇したことで、
米国株は大幅下落したことが始まり
でした。
米国の長期金利は昨年末で2.4%台
半ばでしたが、インフレや財政赤字拡大
の懸念が一気に強まり、大きく上昇、
2月下旬には2.95%まで跳ね上がり
ました。

その後は2.8%~2.9%のレンジで落ち
着いていたにも拘わらず、日米とも
株価下落が続いたのは金利上昇以外
の悪材料
によるものということでしょう。
ただ、注目すべきは、肝心の
米長期金利は3月末にかけて急落して
おり、直近で2.74%まで下げているの
です。

今回の世界的な株価急落は
米長期金利の急上昇が始まりならば、
最近の金利下落はパニックの終焉
サインと見て良いのではないでしょうか。

それでは、また来週!


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以下、米国株の乱高下に関する
慶大櫻川教授のコメントです
(日本経済新聞掲載)。

「株価の決定理論に基づき、低金利下
では株価は乱高下しやすい。
企業業績の将来見通しはそのままと
して、実質金利が3%から3.1%に上昇
すると、株価は3.3%下落する。
だが実質金利が1%から1.1%に上昇
すれば、上昇幅は同じ0.1ポイントでも、
株価は約9%下落する。
長期金利が上昇に転じることで生じる
影響の大きさを物語っている。」

「米政策金利は現時点で1.5%であり、
インフレ率を差し引いた実質金利は
いまだマイナスの域にある。
長きに及んだ低インフレ経済からの
脱却の転換点と判断されれば、
金利正常化は一気に進むだろう。
一方で、米企業の収益は好調であり、
金利上昇が直ぐに株価下落に
つながるかどうかは分からない。」

ポイントは2つ、ひとつは金利水準云々
よりも
“長期金利が上昇に転じた時”
こそ株価が乱高下しやすい
もうひとつは金利が上昇しても
企業業績が堅調ならば株価は
下落しない
ということです。
このような観点から最近の相場を
見ると分かりやすいと思います。

それでは、また来週!

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NY市場が長期金利の上昇を嫌気して
急落しています。
今までは景気が良いのになぜ金利
が上がらないのか、なぜ賃金が
上がらないのかと不思議がられて
いましたが、実際そのような動きに
なればこの有様です。

金利上昇には、「良い金利上昇」と
「悪い金利上昇」があると昔よく言われ
ました。
「良い金利上昇」とは景気が良くなって
企業や個人の資金需要が増える中で
中央銀行が景気の過熱を上手に
抑えながら、金利が上昇していくこと
であり、
「悪い金利上昇」とは景気が悪いのに
景気・物価以外の要因から長期金利が
上がることです。

今回はまさに良い金利上昇であり、
市場が待ち望んでいたことでもあります。
それなのになぜ急落したのか?
答えは簡単です。
ファンダメンタルズ〈特にPER〉
無視してはしゃぎ過ぎたからです。
ただ、本質的に悪い材料ではありま
せんので少し頭を冷やせば落ち着いて
来るでしょう。

日本株への影響ですが、東証1部の
平均PERは17倍前後で割高感は全くなく
また米長期金利の上昇で極端な円高は
避けられそうであり、多少の影響は
避けらないとは思いますが、さほど
心配することもないでしょう。

それでは、また来週!

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http://www.value-search.co.jp/fglossary/2018.htm
・「悪い金利上昇」とは?↓
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ひどい日本シリーズでした。
こんなことではセ・リーグがパ・リーグのマイナー
と化す日も遠くないと思っていた矢先、案の定、
ソフトバンクが大リーグに行きたいというニュース
です。
かつて球界の盟主を自認していた巨人軍は
野球賭博事件のもみ消しに必死、ソフトバンクとは
随分差を付けられたものです。
それもこれも今だにひとりの長老に支配されている
球団体質に原因があります。
巨人ファンはスタンドでハンカチを振っているだけ
でなく、球団の体質改善も要求したらいかが
でしょうか。

ところで、今週はビッグイベントが2つありました。
米国FOMCと日銀の金融政策決定会合です。
結果的には米国の利上げ日銀の追加金融緩和
も見送りとなりました。
ところで株式市場では
米国の利上げ見送りはプラス材料、
日銀の追加金融緩和の見送りはマイナス材料
と捉えられていますが、実はこれは
全く逆だと思います。

まず、今回、米国が利上げを見送ったことは
我が国にとって決してよいことではありません。
今回利上げを見送った理由が、別に新興国の
景気に配慮したわけではなく、雇用や景気など
米国内の事情によるものだということです。
要するに利上げを決断するほど米国景気は
良くない
ということを意味しています。
中国の景気低迷が長期化する中、頼みは米国だけ
という日本にとって気掛かりな材料なのです。

一方で、日銀が追加金融緩和を見送ったことは、
選択肢を将来に残したということであり、相場に
とって決して悪いことではありません。
もし追加金融緩和を決定したならば一時的に
好感されるかもしれませんが、材料出尽くしで
長続きはしないでしょう。
そもそも追加金融緩和の効果も見えず、この手の
材料はやるぞやるぞと言っているうちが一番いい
のです。

相場は決して単純ではなく、本来へそまがりなもの
です。
色々な視点から見ることも大事です。

それでは、また来週!

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今週、東京ドームから巨人戦の年間予約席の
セールス電話がありました。
長嶋・王の全盛期を知る世代からすれば
信じられないことです。
年間予約席など絶対に手に入らなかったから
です。
ファン無視のダラダラ試合を続けている現在の
プロ野球、人気凋落の前兆のように感じました。

ところで、市場の関心は中国経済から来週の
FOMCに移っています。
もしここで利上げが決まれば、株価は暴落する
との悲観的な見方がありますが、果たして
そうなるのでしょうか。
結輪から言えば、ほんの一時的なショックはある
かもしれませんが、結果的には悪抜けして
すっきりすると見ています。
その理由はいくつかあります。

まず第1に、FRBが市場との対話をうまくやって
いることです。
彼らはかなり以前から条件さえ整えば、
ゼロ金利政策を解除すると言い続けてきました。
もし今月利上げに踏み切ったとしても誰も驚かない
でしょう。
ということは既に相場に織り込まれていると
いうことです。

第2に、利上げに伴う大量のマネーの動きです。
新興国などから引き揚げられたら大変なことに
なると懸念する向けが多いですが、既に
短期的な資金は中国やアジア新興国からほとんど
国外に逃げています。
長い間、利上げが騒がれている中で、彼らは
そんなにノロマではありません。

第3に、利上げは今回1度で終わるわけでもなく、
長い期間をかけてゆっくりと行われるはずですが、
最初の小幅利上げで大きなマイナスインパクトに
なった例は過去にもほとんどありません。
むしろ、好調な景気面の方が評価されて
株価は上昇している例が多いのです。

今回利上げが見送られたとしても、いずれまた
同じ騒ぎになるでしょう。
いつまでも市場の重荷になっているぐらいなら
米景気の現状をしっかり認識した上で、
毅然と決断してもらいたいものです。
中国経済云々と言ったところで、所詮一朝一夕で
解決する問題でもありませんので・・・。

それでは、また来週!

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7月30日に発表された米国の第2四半期GDPは
前期比+4%となり、市場予想の+3%を大きく
上回りました。
米国経済のほぼ7割を占める個人消費は+2.5%
(市場予想は+1.9%)となり、特に自動車や家具
などの耐久財が大きく伸びています。
そして、昨1日の7月米雇用統計は前月比20万人
超となり、市場予想は下回ったとはいえ、これで
20万人を超えるのは6ヶ月連続となりました。

このような中で、FRBの量的緩和縮小が前倒し
となり、利上げ時期が早まるのではないかとの
観測が出始めています。
イエレン議長は
“インフレ対応よりも完全雇用”
という基本方針に固執し、ゼロ金利の長期化を
示唆していますが、市場はどんどん先読みして
いきます。
今後のNY市場は景気拡大と利上げとの狭間で
強弱対立する動きが想定され、史上最高値の
水準にあるだけに、場合によっては波乱の場面
もあるかもしれません。

そうなれば、東京市場への影響は避けられない
と考えるでしょう。東京市場の動きはほとんど
前日のNY市場に大きな影響を受けているから
です。
しかし、これからは東京市場とNY市場の連動性
は徐々に薄れ
てくると見ています。

その理由の第1は、過去20年を見ると、米国の
金利上昇
局面において日本株は大変強い動き
だったということです(JPモルガン社データ)。
円安・ドル高がひとつの要因だったかもしれま
せん。
第2の理由は日本企業の好調な企業業績です。
消費増税の影響が懸念されたものの、ここまで
の印象は予想以上に良好であり、最終的に
株価を決めるのは企業業績だからです。
そして、第3の理由は日本株の出遅れ感です。

以上の理由により、今後の東京市場はNY市場
にあまり影響されず、独自の動きになって来る
と見ています。
東京市場イコールNY市場という発想は改めた方
がよいかもしれません。

それでは、また来週!

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18日(※2010年2月)に米国が公定歩合を現行の年0.5%から
0.25%引き上げ、年0.75%としました。
公定歩合の引き上げは2006年6月以来、約3年8ヶ月ぶりです。
一方で、最重要の政策金利であるFFレートは0~0.25%の
ままで変更しておりません。何となくFRBの迷いと苦悩が
見えるようです。ただ、わが国にとっては円安要因になると
いうプラス面もあります。

ところで、今週は注目すべきニュースがありました。
「新興企業3期ぶり増益へ」という日経新聞の記事であり、
今期(10年3月期)は上場企業が12%の増益予想ですが、
新興企業は41%増とかなり大幅な伸びになるとのことです。

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新興銘柄は内需系が多く、また大手企業のようにアジア
など新興国で活躍するチャンスがなかなかないことから
長らく低迷してきましたが、ここへ来てやっと業績の改善が
見えてきました。コスト削減や景気刺激策の効果であり、
特に高い技術力やサービスを武器に高いシェアを誇る
小売やサービス業などが良いようです。新興企業の明るい
ニュースは本当に久し振りです。

そこで今週あたりは新興銘柄に動きが出るのではと注目
していましたが、殆んど反応はなかったようです。ただ、
東証1部の動きを見てみると中小型株が動き出すような
気配が感じられます。決して大口ではありませんが、
手口面を見ても個人投資家の買い越しが4週間続いている
のも注目されます。

最近の相場は中国、インドそして米国の利上げを背景に
主力株は低調な動きになっていますが、過去の例を見ても
利上げ局面では中小型株が活躍するということがよく
ありました。長らく冬眠状態が続いている中小型株ですが、
これを機会に一躍主役に躍り出ないとは限りません。
もしもそうなれば、相場全体が上がらなくとも個人投資家に
とって面白い相場になるはずです。
ここは中小型株の動きに要注目です。

それでは、また来週!

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昨日(※2008年12月19日)、日銀が政策金利を
0.3%から0.1%への引き下げを決めました。
また、長期国債の借入れ増額や
コマーシャルペーパーの買取など資金供給を
拡充する方針も打ち出しました。
ほぼ市場が期待していた通りの内容だったと
思います。
併せて、景気認識を「停滞色が強まっている」
から「悪化している」に下方修正しました。

これで、株式市場が当面見込みなしと思っている
投資家も多いかもしれませんが、
必ずしもそう悲観することでもないのです。
本日は株価と景気の関係についてお話したいと
思います。

まず、基本的なことですが、
株価は企業業績の影響を強く受け、また、
企業業績は景気の影響を強く受けます。
従って、過去の例をみても、
景気のサイクル企業業績、ならびに株価は、
おおむね同様の方向性を示しています。
ただ、注意しなければならないことは、
株価が景気の先行指標となっているということであり、
景気の良し悪しの判断も事後的に行われている
という点です。
投資する時点で、景気がどっちに向かいつつ
あるのかは常に悩ましい判断が付きまとう
ということです。

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ところで、景気サイクルと株価の関係について
整理すると、以下の通りです。
(1)景気上昇局面では、全般に株価の動きは強い
(2)景気好況期の最終局面では、金利上昇を背景に
景気の天井感が強まり、株価は下落傾向となる

(3)景気後退の最終局面では、低金利を背景に
景気底打ち感が強まり株価が上昇しやすくなる
(4)景気回復の初期局面では、金利上昇と株価上昇が
同時に起こりやすい

なお、現在の局面は、
(2)の段階が完全に終わったが、まだ、
(3)の段階に至っていないということです。
従って、当面は幕間つなぎで中小型の材料株中心の
相場展開が続くと思われます。
ただ、歴史的な低金利と量的緩和の効果により、
来年のどこかで金融相場、いわゆる
「不景気の株高」
となる可能性が高いと見てよいでしょう。

それでは、また来週!

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今週末は米国株安をきっかけに日本やアジアの株が
下落しました(※2007年6月9日現在現在)。
ただ、この局面で個人投資家が大分買いを入れた
ようですが、
毅然とした投資スタンスには感心しました。
一方、機関投資家はサラリーマン運用者ゆえ、
このような局面では毎度のことながら様子見を
決め込んでしまうのですが・・・。

ところで今回の下落のきっかけは、
米国はじめ世界の金利が上昇したことです。
金利と株価の関係で言えば、
基本的には金利が上がればマネーは株式市場から
債券市場に流れていきますので、
金利高は株安を招くと言えます。
但し、景気サイクルから見れば、
決して、金利高=株安とは必ずしも言い切れない
のです。

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先日のメルマガでのお話ししましたが、
景気が拡大してくると、
物や不動産、サービスの動きが活発化し、
企業業績も上向き始めます。
そうなると市場金利は景気実態を映して
上昇をみせるものなのです。
要するに世界経済が順調に拡大しているから、
それを反映して金利が上昇したのです。
従って、この時期は株安になる時期ではなく、
「業績相場」として、株価が最も力強く上昇する
時期なのです。

但し、ひとつだけ常に注意しておかなければ
ならないことがあります。
それは
スタグフレーションへの懸念
です。
スタグフレーションとは、
Stagnation(停滞)
Inflation(インフレーション)
の合成語で、
景気停滞下でインフレーションが起こること
を言います。
1970年代のオイルショック時には多くの国々で
このスタグフレーションに大いに悩まされ、
その対応に大変な苦労をしたのです。

従って、今回の米国も住宅市場が不安定のままで
金利が上昇しはじめましたので、
投資家にはスタグフレーションの悪夢が蘇った
のかもしれません。ただ、
現時点ではその可能性はほとんどないと思われますが、
米国株も上昇が続いていただけに、
調整が必要なタイミングなのでしょう。
出遅れている日本市場が同じ動きをとるとは
思えませんが・・・。

それでは、また来週!

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最近の株式市場(※2006年11月現在)は、
年内にも利上げがあるのではないか
という懸念が拡がっています。
日銀総裁も16日の会見で
「予断を持たず、いかなるタイミングも排除して
考えない」
と述べ、年内の利上げも十分あり得ることを
示唆しています。
本日は
金利上昇がなぜ株価にマイナスとなるのか
を考えてみたいと思います。

「株価」
将来にわたって得られるリターン(配当)を
現在の価値に引き直したものになる

というが基本的な考え方です。
「株価」の決定要因となる要素としては
「今後のリターン(配当)の水準」
今後獲得するリターンを現在価値に
換算するために必要な
「金利(割引率)」
そして
「企業の成長率」
という3つがあります。
以上の3つの要素で「株価」は決まる
ということですが、
ここで言う「株価」とは理論株価であり、
これを計算する基本的な考え方については
理解しておく必要がありましょう。

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ただ、実際の株式投資においては
有効なものとは言い難いと思います。
なぜならば、将来における金利や成長率、利益
などの水準を予測することは大変難しいからです。
理論株価がとくに必要なのは、M&AやIPOの場合です。
上場株式の売買においては、
類似銘柄の株価を比較する方が重要ですし、
理論株価などにあまり拘らない方がよいでしょう。
株価は将来における金利や成長率、リターンなどの
要素で決まる、そしてそれらは
景気や金利の動向から大きな影響を受ける
ということだけ理解しておけば十分でしょう。

ところで、今回の利上げですが、利上げするまでは
何かと相場の重しになりましょう。
但し、現在のわが国の金利水準から見れば、
利上げと同時に材料出尽くしとなる可能性が高い
と思われます。
従って、早く利上げした方がよい
という結論になるかもしれません。
ただ、最近のマーケットが冴えないのは、
利上げ懸念よりも大量の裁定買い残を抱える
需給悪と投資家の自信喪失
という要素の方が余程大きいと見ています。

それでは、また来週!

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