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株式市場はレッテルを貼るのが
大変好きなところです。
最近では、EV関連、有機EL関連、
また自動運転関連等々です。
少し前まではスマホ関連が大いに
もてはやされました。
ところが今や、スマホ関連は買っては
いけない銘柄の代名詞のようになって
います。

しかし、各々の銘柄の業容は
そのレッテルと大分違うことが
よくあります。
例えば、アルプス電気(6770)と言えば、
スマホ関連の筆頭のように言われて
います。
同社のスマホカメラ用の手ブレ
防止部品は、値下げ要求が一切ない
ほどその技術力は高く評価されて
いるからでしょう。
ただ、同社のスマホ関連の売上は
全体の20%程度に過ぎません。

むしろ車載向けの売上の方が多いの
です。
特に同社の通信モジュールは自動運転
における車と道路の距離を測る部品
として、今後欠かせない技術になる
はずであり、将来性はとても大きいと
言えます。

アルプス電気=スマホ関連という短絡的
な発想ではなく、自動運転の本命株
ひとつと捉えて見ると、全く違う評価に
なるはずです。
一度、レッテルを剥がしてみることも
必要だということです。

それでは、また来週!

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2015年の訪日観光客の総数は前年比47%増
の1,974万人になりました。
2020年には訪日観光客を2,000万人とする
政府目標は何と5年も前倒しで達成されたこと
になります。
その中でも中国人は約500万人と前年比
約2倍強の伸びであり、他の国を圧倒して
います。

昨今、中国人観光客が増加している背景に
賃金上昇や都市化の拡大があり、世界中に
旅行する中間層が増えています。
特に日本は中国から距離も近く、知名度の
高い景勝地も多く、また安心・安全な商品も
魅力となり、多くの中国人が旅行先として
日本を選んでいます。
格安航空の拡大も追い風になっているので
しょう。

また、2010年には日本政府が中国人観光客
に対する観光ビザの発給要件を緩和したこと
も大きな要因です。
具体的には富裕層(年収約450万円)に限定
していたビザ発給を中間層(年収約108万円以上)
まで拡げたこと、さらに2015年1月から有効期間中
は何度でも日本に入国できる「数次ビザ」の
発給要件を緩和、このような中で団体客だけで
なく、個人旅行の客も増え、さらにリピーターも
増えているのです。

ところが、最近、中国経済の減速に伴って
中国からの訪日客が減少するという
悲観的な見方が出て来ています。
果たしてそうでしょうか?
断じてノーです。
その理由は簡単です。
2015年の訪日観光客が500万人になったとは
いえ、中国全体の人口13億人に対してたった
0.4%程度に過ぎないからです。
数字的に見れば、微々たるものです。
今後も増加することこそあれ、減少に転じること
などあり得ないでしょう。
また、上海市場の暴落は日常生活にほとんど
影響がないとのことです。

株式市場でも一時、「インバウンド消費」関連が
売られる場面がありましたが、関連銘柄の
第3四半期業績を見ても順調なところが多いのが
現状です。
インバウンド消費相場は第2ラウンドに入ると
見てよさそうです。

それでは、また来週!

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先日、ある旧友から電話がありました。
彼曰く、
「昨年末に業績が良く、割安な大型株
4~5銘柄仕込んだけれど、今年に入り、
全く上がらない。一体、どうしてなのか?」
という半ば嘆きの声でした。
確かに、昨年末から直近までの規模別騰落率
を見ても、小型株が5%以上上昇しているのに
対して、大型株は4%近く下落しており、
全くごもっともな指摘なのです。

彼は株式投資の経験が長く、もはやセミプロ級
と言ってよいでしょう。
ただ、2006年に買った新興市場株が10分の1まで
下落したという地獄を味わったことで主力大型株以外
は手を出さないという信念の持ち主でもあります。
その信念が揺らいできたのでしょう。

現在の相場はプロの運用者に言わせると、
バリュエーションが効きづらい相場
ということになります。
バリュエーションとは株価の割安度のことであり、
具体的には、PERやPBR、配当利回りなどの
割安指標で判断されます。
これらの割安指標を軽視して、材料やテーマが
優先
されているのが今の相場です。

振り返ってみると、昨年は
“超金融緩和は不動産株が買い”
というテーマの下、主役の三菱地所(8802)は
4月に高値3,350円まで買われました。
PER70倍以上と超割高でしたが、当時の熱気は
割安指標を無視させたのです。
しかし、その直後の調整で、あっという間に
35%下落しました。
そして、直近の株価は2,476円、予想PERは57倍と
当時よりも大分低いのですが、もはや熱気は冷め、
市場では割高だから買いにくいという評価が
定着しています。

因みに、前述の彼には
「割安な大型株を買ってイライラしているのは
あなただけではないですよ。
ただ、直近、大手証券株やメガバンク株などを
見ていると、潮目の変化も感じます。
また、割高株優位の相場がいつまでも続くとも
思えません。
ここは短気を起こさないことです。」
と伝えました。

それでは、また来週!

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セブン&アイ・ホールディングス(3382)
鈴木敏文会長が、
「昨年度約1,000億円だったインターネット
通販の取扱高を、5年以内に1兆円に増やし、
ネット専業の楽天やヤフーに対抗する。
今後、百貨店や専門店などグループ企業の
商品をネットで注文し、国内に約16,000店
あるセブンイレブンで受け取れる仕組みを
整える」(朝日新聞)
と述べたそうです。

ネット専業トップの楽天(4755)の今年の
売上高は約5,000億円ですので、5年以内とは
いえ、1兆円という金額の大きさがわかると
思います。
しかも、この鈴木会長は名経営者との誉れ高く、
口に出したことは必ず実行する方です。

そして、「ネット通販に売上を奪われている
印象が強い店舗販売だが、消費者の行動は
逆に店に回帰している。ネット上には膨大な
商品情報があふれかえり、ネットの世界だけ
では購入を決断するのは難しい。
高い品ほど、見た目や手触りといった五感で
確かめたくなる。
この傾向はネットに通じた30代男性、20代女性
ほど顕著」(日本経済新聞)だそうです。

ということは、今後はリアルとネットを
うまく融合した企業だけが勝者になれると
いうことでしょうか。前述の鈴木会長は、
「これだけのリアル店舗とネットの両方を
持つのは、日本では当社だけ」
と優位性を強調していますが、同社に限らず、
あらゆる流通企業がリアル店舗とネットを
融合
した新しいサービスの提供に躍起になる
はずです。

そして、広範な店舗網を持つ大手流通企業
がネット通販に進出するのはそんなに難しい
ことではありません。
資金力も人材も豊富だからです。
一方で、ネット専業企業が店舗を持つことは
ほとんど不可能です。
株式市場でも、いずれは
“ネット関連銘柄”という言葉が死語になる
かもしれません。
全ての銘柄がネット関連になるからです。

本号で今年最後となりますが、1年間、
ご愛読ありがとうございました。
良いお年をお迎えください。

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株式相場にはたびたび
テーマ
というものが登場してきます。
そして、そのテーマに関連する銘柄が次から次へと注目され、
ひとつの物色の流れを作っていきます。
たとえば、
90年代後半の
「IT関連」、「ネット関連」
などがそうであるし、
古くは第二次オイルショック時の「資源関連」、
バブル時の「ウオーターフロント関連」
などが挙げられます。
現在ならば、さしずめ「M&A関連」ということになるかも
しれません。

株式相場のテーマは、かつては大量推奨販売に熱心であった
大手証券会社が半ば強制的に作ってきましたが、最近では、
ネット上の掲示板やブログ等を通じ、個人投資家のコメント
が市場に集約されてテーマが作られる傾向があるように
思われます。

いずれにせよ世の中で起こりつつある大きな変化にスポットを
当てているため、
この関連銘柄にさえ投資すれば、いかにも儲かりそうな
気にさせる

のが株式相場のテーマというものです。
これに目をつけ、似たような「旬」の投資信託が、雨後の
たけのこのように売り出されているのはご存知の通りです。

◆バリューサーチ投資顧問株式会社が提供するサービス一覧
http://value-search.co.jp/Q&A.htm
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テーマに注目することは、美人投票とも呼ばれる株式投資の
世界では決して間違いではないのですが、
注意しなければいけないこと
もあります。
それは市場全体や関連銘柄が過熱していないか、すなわち
割安指標や株価水準からみて相場が行き過ぎていないか
のチェックを怠らないことです。
そして、テーマ相場の最終局面となると株価水準がまともに
説明しきれなくなるため、「市場の構造変化」などの言葉が
出始め、無理に理屈付けすることが起こってくるのが常です。

現在のような情報化が著しく進展している中では、
株価がとんでもない水準まで買われるようなテーマは
ほとんどない

と考えた方がよさそうです。
テーマに注目するとしても悪ノリが過ぎて最後ははしごを
はずされ、
取り返しが付かない高値づかみになった
過去の苦い教訓を決して忘れないことです。

■相場のテーマを追うよりも個別株をしっかりとチェックすること
が大事です。当社ソフト「銘柄発掘ナビ」の「個別株チェック
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