株価は色々な材料で動きますが、特に影響を与える要因
として、
為替や原油価格、金利
などがあります。
従って、
これらの動きを的確に予測できる
ならば
投資効率は著しく上がる
ということになります。

そこでエコノミストや経済評論家はこれらの先行きの
動きを予測すべく、日々努力しているわけです。
しかし、これらの予測があまり当たらないのも周知の
事実です。つい最近も、為替は95円まで円高になると
多くのエコノミストが自信を持って発言していましたが、
今はダンマリを決め込んでいます。

ただ、彼らを弁護するならば、為替や原油価格などは
政治的な要因で決まることも多いので、
所詮予測するにも限界がある
といえます。
要するに為替や原油などの動きを的確に予測することは
プロといえども大変難しいということです。

それでは個人投資家はどう対処すればよいのでしょうか。
わからないことに賭けてもしかたがないわけですから、
どちらに転んでも痛手を小さくすることを考えるべき
なのです。

その一番の方法は
複数の銘柄に分散投資
することです。
ある銘柄が下落しても、他の銘柄が上昇する
ことで埋め合わせができるからです。
その際、
各銘柄の株価が違う動きをする
ということが前提になっています。
従って、多くの銘柄に分散投資してもそれらが同じ動きを
するのでは意味がありません。

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銘柄分散の最も一般的な方法は、
業種の異なる銘柄に投資する
ことです。
なぜならば、株価はその時々の投資環境から影響を
受けますが、その度合いが
業種によって大きく違う
からです。
具体的には、
輸出関連株と内需株
を両方保有していれば、
たとえ極端な円高になってもリスクが小さい
ということです。
　
また、
大型株や小型株
といった
規模別に分散
するのも効率的な方法です。
東証１部の大型株ばかりではなく、１部でも小型株や、
ジャスダックやマザーズ等の新興株にも投資することも
大変有効な手段です。

わからないことはわからないと割り切って、
分散投資という現実的な方法
で
リスクを小さく
することが大切なのです。

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運用のプロが銘柄を選択する方法には、大きく2つのタイプが
あります。
まずひとつは、
経済や景気動向分析を重視し、そのような環境下ではどのような
業種が注目できるのか、次にその中ではどんな銘柄が有望なのか
というふうに、上から下に考えていく方法です。
もうひとつは、
各個別企業の業績予想や株価水準を分析し、各銘柄の良し悪しを
判断し、選択していくやり方です。

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さて、最近では、後者の方法、すなわち
個別銘柄の調査から入る方法
が大変多くなっています。
理由として、わが国の経済成長の成熟化に伴い、
企業間の業態や業績の格差が顕著
となり、その結果
銘柄間の運用成果の差が以前に比べて大きくなって
きているからです。

一昔前の日本ですと、まだ日本全体の経済成長を買う色彩が濃く、
銘柄間の格差も現在ほど大きなものではありませんでした。
大胆にいえば、代表的な有名銘柄への投資で事足りていたと
いえます。
こういう考え方で行くと、今はやりの中国やインドといった新興国の
株式に投資する場合には、代表銘柄かインデックスファンドを買えば
十分といえます。

個別銘柄の選択の巧拙
が
大きく運用成果に結びつく時代
は、
個人投資家に大きな投資チャンスがある
と断言できます。
なぜならば、
機関投資家や投資信託のプロの運用者は、
その運用資産の大きさがネックになり、
代表的銘柄以外はなかなか買うことができない
からです。
また、所詮サラリーマンのアナリストとファンドマネジャー
ですから、無難な銘柄を選択する傾向が強いということも指摘
できます。

その点、個人投資家は、
心置きなく新興市場を含めた3700銘柄から選択
できます。
幸い企業の開示姿勢が充実し、インターネットの発展により、
企業から発表される情報もプロと同様のレベルで入手する
ことが可能
となりました。
四季報を調べるだけでなく、
インターネットで各社の決算短信などをしっかり読めば、
アナリストが対象としていない多くの銘柄についても
調べることができ
ます。
ここに宝の山がある
といえます。

市場の噂や人気に振り回されることなく、
きっちりと銘柄をチェック
していけば、
個人投資家がプロの運用者を超える
ことはそんなに難しくないのです。

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株式投資の初心者の方から、
間違いのないように「いい会社」の株を買ったのだけれど、
ちっとも株価が上がらない
という話をたびたびお聞きします。
このような時、私どもは「当然です」と答えることにしています。
大方の人がいう「いい会社」とは、財務内容がいい、
世の中で有名である、業績が良い、新商品がある
といった会社ですが、実際は、
これら「いい会社」が投資家が期待するような期間で
「儲かる銘柄」になるのはまれ
といってよいでしょう。

日本を代表する大会社の社長がよく、うちの株価はもっと
高くてもよい、と発言していますが、このようないい会社の
株は既に
機関投資家や投資信託、そして外国人投資家などが
目いっぱい買って
おり、
みんなが腕組みをして値上がりするのをじっと待っている状態
です。
いい会社のいい話は万人に知れ渡って
おり、
十分高い株価になっている
のです。

ここで一つ興味深いデータを紹介しましょう。
東証1部全銘柄をROE（株主資本利益率）の高いグループから
低いグループまで順に5つのグループに分け、過去20年間の
パフォーマンスを比べたものがあります。

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結論から言えば、
ROEの一番低いグループの銘柄、
すなわち
収益性が最も劣るグループ
のパフォーマンスが
最も良い
のです。
ROEをみて銘柄を選べという評論家先生がたくさんいますが、
運用成果を上げるには
もっと別の工夫が必要
だと思います。
確かにROEが高いのはいい会社の条件ですが、そのようなことは
いい会社の株価には既に相当程度折り込まれている
と理解すべきでしょう。
最も収益性の悪いグループのパフォーマンスが良好であったのは、
それらの企業が経営努力し、その後の収益性に
改善が見られたため
と考えれば、合点がいきます。

以上のことからわかることは、株式投資をする上で重要なことは、
「いい会社」と「儲かる銘柄」は違う
ということです。
みんなが投資を躊躇するような
少々欠点のある銘柄
であっても、
将来の業績の好転や大きな改善が見込めさえするならば、
株価面からはとても面白い展開が期待できる
のです。
人間の世界でも優等生よりも少しばかり欠点のある方が
将来大物になるといわれますが、株式の世界も全く同様と
いえます。

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わが国の株式市場も堅調さが徐々に増してきていますが、
皆さんご存知のように、その中心プレーヤーは
外国人と個人投資家です。

最近の傾向を見てみますと、
2003年の株式売買代金の
31％が外国人、
19％が個人のシェア、
2004年ではその比率がさらに高まり、
外国人34％、
個人22％
になっています。
この傾向は今年（※2005年）に入っても続いており、年初から
2月25日までの累計で、
外国人33％、
個人26％と、
2つの投資セクターで約60％
を占める状況になってきています。

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こうなりますと、この2つの投資セクターの動きを探ることが
今後の相場を判断する上で重要なカギになってきますが、
両者の投資の違いは、
外国人の方がよりファンダメンタル（景気や企業業績の良し悪し）
を重視している
ということです。

また、そのことを反映してか、外国人投資家は個人投資家に比べて、
株価が高い銘柄に投資する傾向が強い
といえます。
個人と外国人の売買単価を2004年で比較してみますと、
個人の売買平均単価は620円、
外国人の売買平均単価は1165円
と約2倍です。

外国人の場合、
複数の国の株式市場の比較感から投資を決定する
（資産配分を行う）
という特徴があります。
したがって、
ファンダメンタルズや地政学リスク等の不安が後退しますと、
外国人による投資が積極化する
のが通常の動きであり、その時は
個人を上回る影響力を持つ傾向にある
といえます。

株式市場は11,500円を中心とした足場固めから12,000円台を伺う
気配をみせています。
この背景には、わが国企業が苦労の末に体質改善を成し遂げた
ことや、世界的に好調な景気、その中でわが国の株式市場に
出遅れ感があり、
中長期なテーマを評価する外国人の動きが強くなってきている
と解釈すべきでしょう。

今後の物色の方向は、個人投資家が好む小型株は引き続き活発な
動きが予想されますが、合わせて、
外国人投資家が好むグローバルベースで活躍できる主力株や
値がさ株
にも注目しておいた方がよさそうです。

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それでは外国人投資家の発想で、
低PERの上位10％、低PCFRの上位10％（クイックメニュー）、
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