株式に投資する際は、なんらかの情報を参考にします。
たとえば、
「A社の今期の利益は20%増、PERは15倍になる」
とか、
「B社の自動車販売数が海外で好調」
とか、
それらの情報に対して何らかの評価を行って、投資家は
行動に移すことになります。
 
さて、こういった情報に対して投資家はどうしても
情報の大きさ
に目を奪われてしまい、
情報の信頼性
をおろそかにする傾向があるようです。
例えば、ある会社が大変な新商品を開発中であり、
5年後には世界のマーケットのほとんど制するだろう
という話しがあったとします。
そして、調査会社の中にはこの新商品が将来の業績に
どのくらい寄与するかをまことしやかに試算したりします。

実際、過去の株式市場を振り返ると、新薬の開発、新たな
金鉱や油田の発見、携帯電話やネットの通信市場の席捲と
いった
大きな材料に投資家が反応し、株価が急騰したケース
は数多くあります。
そして、悲しいかな、
その後冷静な見方が台頭し、株価が大暴落する
のがほとんどのパターンです。

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ある学者が、
能力の高い信頼性のあるアナリストが控えめの推奨をした銘柄
と、
能力の低い信頼性のないアナリストが強気の推奨をした銘柄
のパフォーマンスを比較したところ、
前者の方は良い結果が少しずつ持続し、
好パフォーマンスが時間をかけて積み上がる
傾向が強いのに対し、
後者の方は多くの投資家が一斉に飛びつき買いしますので、
すぐに大きく値上りしますが、
その後は効果は縮小し、一転マイナス効果になってしまうそうです。

簡単に言えば、
インパクトが強い大きな情報
に対しては、その情報の質の良し悪しをしっかり吟味せずに
投資家が飛びつく、すなわち
過剰反応する傾向が強い
ということです。
反面、
小さな情報
には
過少反応を示す傾向
があるそうです。

決算発表も大方終わり、各社の決算数字が発表されましたが、
小さな数字にも留意すること

投資にとって大切なこと
なのです。

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史上最高決算や増配といった好材料にもかかわらず、
日本の株式市場は冴えない動き(※2005年5月現在)
となっています。
株価に最も大きな影響を与える要因は企業業績や景気動向
ですが、一時的に株式市場における
需給関係が悪化
していることがその理由です。

まず、株式相場を牽引してきた外国人投資家ですが、
このところ日本株に対し見送り姿勢を強めており、
今回の相場調整の引き金になったといってよいでしょう。
彼らはニューヨーク市場の不透明感が払拭されるまでは、
日本株に強気姿勢で臨むことはあまり期待できないと
思われます。

次に国内の年金ですが、今年度は株式よりも内外債券への
ウエイトを高める計画であり、株式への積極的な投資は
あまり見込めそうにありません。
また、銀行や保険会社、事業会社等の法人投資家は、
株式の持ち合い解消の売りは一段落し、構造的な売り圧力は
低下しましたが、現時点では株式に強気姿勢に転じるまでに
は至っていません。

また、個人投資家の動きですが、信用買残も3兆2千億円と
高水準、評価損も拡大の状況にあります。
今週に入って追加保証金の発生に伴う投げ売りの動きも
あり、投げが投げを呼ぶという動きも一部出てきています。

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確かに目先の需給関係だけを考えると暗くなりがちですが、
買いが期待される投資セクターはないのでしょうか?
ここへきて何よりも注目されるのが、
投資信託を経由した個人の投資姿勢の高まり
です。
ペイオフ解禁を背景に投資商品へのニーズが高まっており、
また、それを商機とみた証券会社や銀行の積極的な営業姿勢も
あり、
高配当や株主還元、中小型株に注目するファンドの設定
が相次いでいます。
6月のボーナスシーズンを控え、この動きはさらに顕著なもの
になることが予想されます。

また、このタイミングをチャンスとみて、新たな個人投資家が
動く気配も感じられます。
投資信託にしろ、直接投資にしろ、
1,400兆円の個人金融資産が相場の下支えになるのは
間違いないでしょう。

当面は信用残を十分チェックして銘柄を選びことが重要ですが、
相場環境が好転すれば、
需給悪は気がつかないうちに解消する
ものです。

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市場全体や個別銘柄の投資タイミングをはかるために、
株価や出来高の動きなどに注目する
テクニカル指標
がたびたび用いられます。
代表的なテクニカル指標としては、ゴールデンクロスや
サイコロジカルライン、騰落レシオ、一目均衡法等々、
多くのものが挙げられます。
これらの指標を用いて
相場の過熱感や底打ち感
といったものを捉えようということです。

どのテクニカル指標に着目するかはともかく、
株価の位置や出来高の変化に注意する
ことは株式投資をする上で大変重要なことです。
なぜならば、株式相場は市場に参加する投資家の期待感
や不安感など
心理状態の総和
ということでもあり、テクニカル指標
それらを表現したもの
だからです。

但し、テクニカル指標を利用する際には、注意することが
2点あると思っています。
ひとつは、株式投資の基本はあくまでも
各社の業績や資産の状況に着目した
ファンダメンタル分析

にあるということです。

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ここをしっかり押さえておけば、いざという時でも大怪我
は避けられます。
もう1点は、
世界経済や景気動向などを踏まえた上で、
現時点での相場水準をきちんと把握しておくこと

が必要です。
具体的には
日経平均が4万円近くでPERが100倍以上であったバブル時代

日経平均が1万1000円前後で予想PERが16倍(東証1部)の現在
とは相場水準が明らかに違うということです。

このことを踏まえてテクニカル指標を利用
すれば、
「過熱感が一時的なのか、それとも長引くのか」
といったことや、
保有銘柄が値下がりした場合でも、
「見切り売りなのか、それとも持ち続けるべきなのか」
といった判断がより自信をもって行えるようになると思います。

結論を言えば、
銘柄選び
には
テクニカル分析ファンダメンタル分析
のどちらを重視すべきなのかという議論がありますが、
どちらも大変重要
だということです。
この2つの分析に加えて、
人気度材料性
などを含め、
総合的に判断する
ことが銘柄選びの一番妥当な方法なのです。

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最も単純で有効なテクニカル指標株価変化率です。
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ます。中には中長期投資でよさそうな銘柄もあります。
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昨日(※2005年5月)、ヤマダ電機が
年間配当を12円から21円と大幅に引き上げる
と発表しました。
好業績を背景に個人株主の増加を狙ったものです。
わが国では預貯金金利がほとんどゼロに近い状況ですので、
配当利回り
に注目する投資が今後一段と脚光を浴びることになりそう
です。

配当利回りは企業業績に左右されるとはいえ、元来、
日本の企業は
配当金水準を維持しよう
とする姿勢が極めて強く、さらに現在の堅調な景気見通し
から判断すると、これからはヤマダ電機のように
増配する企業がますます増えてくる
ことが予想されます。
 
また、会社法の制定をきっかけに企業買収案件が増えること
は必至であり、会社側からすると、
株主への利益還元の一環である増配
は否が応でも意識せざるを得ない状況にあります。
最近の例として、フジテレビがライブドアのニッポン放送
買収劇に絡んだ大幅増配が挙げられますが、今後はこのような
ケースも間違いなく増えるしょう。

また、大手証券では
高配当銘柄に着目する投資信託
の売行きが大変好調であり、
これからもこのような投信が相次いで設定されることが
予想されますので、今後は
高配当銘柄の需給関係の向上
が大いに期待できることになります。

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ところで、
高配当銘柄に注目する株式投資
は中長期的に見て
すばらしいパフォーマンスを上げている
ことが立証されています。
TOPIX(東証1部全体)のうち
配当利回りの高い上位20%
の銘柄群は、過去10年間で
60%ほど値上がり
しています。
この数字は同期間のTOPIXの値上がり率の
約3倍
という抜群のパフォーマンスとなっています。

高配当銘柄が高パフォーマンス
であることは米国や英国でも顕著であり、世界的に大変有効な
銘柄選択法として認められているのです。
このように、
高配当銘柄を選択する
というのは極めて単純な方法ではありますが、出来るだけ
リスクを小さくして堅実に儲けたい投資家
にとっては
大変有効な方法
といえるのです。

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