さて、割安指標の具体的な活用方法の話に入る前に、
「割安株」が
どの程度有効であったのか
を確認しておきましょう。
ここでは、割安株のパフォーマンスを示す代表的な指標である
「ラッセル・野村日本株インデックス」
の数字を用いて、
「割安株」株式市場全体(全銘柄)
のパフォーマンスを比較してみることにします。

過去25年間(1980年から2004年まで)の年度別の
パフォーマンスをみると、以下のような特徴がありました。

1.過去25年間のうち、「割安株」が株式市場全体より
収益率が上回った年は20年間である。
 
2.過去25年間で「割安株」は6.2倍、市場全体は3.1倍で
あり、まさに2倍の投資成果になっている。

3.25年間のうち、株式市場全体が上昇したのは16年間。
そのうち12年間は「割安株」の収益率が株式市場全体を
上回った

4.25年間のうち、株式市場全体が下落したのは9年間。
うち「割安株」の収益率が市場全体を下回ったのは1年間のみ
である。

5.「割安株」が市場全体を下回ったのは、82~83年度と
97~99年度の2期間5年間のみである。
2期間の相場の特徴は、82~83年度は前半は超小型ハイテク
関連株相場、後半は機関投資家による銀行株相場であった。
97~99年度は一口に言ってITバブル期であり、
インターネット関連銘柄のみが極端に物色された、
いわゆる2極相場の期間であった。

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結論から言うと、
「割安株」は
スーパーマンではありません
しかし、多くの期間で株式市場全体の収益率を上回り、
なかでも重要なことは相場全体の
下落局面で大きな痛手を回避してきた
という事実です。
ただ、ITバブル期のように物色の流れが1つのテーマ等に
偏った場合は、「割安株」は市場と比較して劣後する傾向に
あったと言えます。
その理由は景気や金利の動向にあると思われますが、
あまり過去を振り返っても意味がありませんので、
当面の相場における割安指標の使い方の中でお話しして
いきたいと思っています。

それでは、また来週!

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株式講座も今回で10回目を迎えました。
前回までで、割安銘柄を発掘するために有効と
判断される
8つの割安指標
を紹介しましたので、今回はその復習もかねて、
割安指標のまとめをしておきます。
各指標の詳細についてはこれまでの講座をご覧
ください。

○ 企業の利益に注目した割安指標として、以下の
4つの指標があります。

1.PER=株価÷1当り利益(倍)
2.PCFR=株価÷1当りキャッシュフロー(倍)
3.経常利益/株価=1株当り経常利益÷株価×100(%)
4.純営業利益/株価=1株当り純営業利益/株価×100(%)

以上の4標全てに有効性を見出せますが、やはり
PER
を中心に考え、その他の指標にはこれを補うものとして
考えたらよろしいと思います。
外国人や機関投資家などは利益系の指標としてPERのみ
ならず色々な指標で銘柄選択をしています。

企業価値に注目した割安指標として、以下の
2指標があります。

1.PBR=株価÷1株当り純資産(倍)
2.配当利回り=1株当り配当金÷株価×100(%)

PBR
は時価会計の進展で、今後信頼性は一段と高まると
予想されます。
また、
配当利回り
は近年の低金利の長期化で注目されやすい指標であり、
配当性向についても株主還元策の一環として徐々に
ですが欧米並みのレベルが期待できると思われます。

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テクニカル面に注目した割安指標として、以下の
2指標があります。

1.短期逆張り(3ヶ月)
2.長期逆張り(36ヶ月)

中長期の投資においては、順張り(上昇波動に乗る)
投資よりも、
逆張り(押し目を拾う)投資
の方がパフォーマンスが良いという実証結果に基づき、
当社で注目している指標です。

以上8つの割安指標を用いて割安銘柄を発掘していく
わけですが、
問題はこれらの8指標を、
具体的にどのように活用するのか?
ということです。
そして、この8つの指標の中で、投資環境に応じて、
特に
どの指標
を重視し、かつどの程度の
重要度(ウエイト)
をかけていくのか、ということです。
これらの指標をより有効に用いるための他の工夫などを
含め、今後の講座の中で順次お話していきます。

■実体験コーナー
「長年の検証で選び抜かれた8指標」の有効性の確認
はこちら↓
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前回までで、企業のファンダメンタルズ
(利益や資産など)系の6つの割安指標について
説明してきました。
本日は、
株価の変化率
そのものが割安指標になるというお話をしたいと
思います。

ご存知の方も多いと思いますが、
株価の動きに注目して投資する場合、
そのタイミングの捉え方により、
大きく2つの方法があります。
1つが
「順張り」投資、もう1つが「逆張り」投資
と呼ばれる手法です。
簡単に言えば、
「順張り」
とは
株価の上昇に追随して買う
こと、
「逆張り」
とは
株価の下落を待って買う
ことです。
どちらの買い方が良いのかは、短期投資と長期投資でも
違うし、当面する株式市況の動向によっても違いますので、
その答えは大変難しいと言わざるを得ません。
「順張り」も「逆張り」も投資期間や投資環境により、
どちらも有効な手法になり得る
からです。

◆バリューサーチ投資顧問株式会社が活用する8指標
用語解説はこちら↓
http://www.value-search.co.jp/description.htm
本日の講座を読み終えた頃には、
7、8番目の「短期株価変化率」「長期株価変化率」
の解説内容が既に身に付いて いるでしょう。
=======================================
しかし、
中長期
の投資期間を想定した場合は、「順張り」より
「逆張り」
の方がはるかに
高い投資成果
を上げているという事実があるのです。
下値リスクを出来るだけ避けたい中長期の投資家にとっては、
「逆張り」投資の方が向いているということです。
 
それでは、「逆張り」投資を具体的にどのように行うのか
についてお話しします。
当社では、
「短期逆張り(3ヶ月)」「長期逆張り(36ヶ月)」
の2つの指標を採用しています。
「短期逆張り(3ヶ月)」
とは
3ヶ月前時点の株価と比較
して、
下落率がより大きい
または
上昇率がより小さい銘柄を選ぶ
手法です。
同様に
「長期逆張り(36ヶ月)」

3年前の株価と比較
してということになります。
この3ヶ月、36ヶ月というサイクルについては、常に検証
していく必要がありますが、我々の長い期間における
データ検証では
最も有効
という結果が出ています。

これらの「逆張り」指標は大変単純な指標ですが、
企業業績や他の割安指標と併用することで、
より有効性の高い指標になり得るのです。

それでは、次回はここまでにご紹介した8つの「割安指標」
を整理してお話しする予定です。

■実体験コーナー
短期逆張り(3ヶ月)および長期逆張り(36ヶ月)の
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「株価変化率3ヶ月」および「株価変化率36ヶ月」の指標で
逆張り銘柄を簡単に検索できます。
こちら↓
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(無料サンプルは日経225銘柄が対象です。)

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今回は
「配当利回り」
についてお話します。
この指標は
配当金が株価に対し、どの程度の利回りになるか
に注目するもので、
予想配当金÷株価×100(%)
で求められます。
例えば、
株価が500円で予想配当金が10円の場合、
10円÷500円×100=2%
がこの銘柄の「配当利回り」になります。
なお、当計算に使用する配当金は実績値ではなく、
予想値
であることは注意しておく必要がありましょう。

「配当利回り」は買付後は
株価に左右されず
年度末時点で
株主であれば獲得できる投資利回り
です。
このような性格から、銘柄間の比較もさることながら、
預貯金国債利回り
と比較されることが一般的です。
昨今、この「配当利回り」が注目されたのは、
預貯金金利がほとんどゼロの状態ですし、
国債10年物の利回りも約1.5%という低水準にあり、
一方で東証1部全銘柄の「配当利回り」の平均が
1.1%ほどあるためです(2005年10月現在)。
株式市場の最近の上昇により、
「配当利回り」も低下傾向にありますが、それでも
「配当利回り」が
2%を越える銘柄が480銘柄ほどある
ことは注目に値します。

◆バリューサーチ投資顧問株式会社が活用する8指標
用語解説はこちら↓
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本日の講座を読み終えた頃には、
5番目の「配当利回り」の解説内容が既に身に付いて
いるでしょう。
=======================================
わが国では配当金は安定的に支払われる傾向にありますが、
今後は株主還元策の一環として増配要請が顕著なこと、
また、企業業績が好調なことなどから、
増配する銘柄が増えてくる
と思われます。
また、硬直的な配当政策から
業績連動型
に変わる傾向が強くなると予想されます。

ところで割安指標ではありませんが、配当金に関係する
指標に
「配当性向」
があります。
これは企業が稼いだ利益のうち、
どのぐらいの割合が配当金として支払われるか
を示す指標で、
1株当り配当金÷1株当り利益×100(%)
で求められます。
この値が低いほど、増配の余力がある
と言えます。
従って、
業績が良く、配当性向が低い銘柄
は、将来
増配(配当利回りアップ)が期待でき
株価にとってプラス材料となります。
ちなみに、
東証1部全銘柄の「配当性向」の平均は22~23%程度
(2005年10月現在)です。

「配当利回り」が高く、「配当性向」が低く
そして
業績が安定している銘柄
なら預貯金の一部をシフトしてもよい時代だと言えましょう。
 
■実体験コーナー
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配当利回り2%以上PER20倍以下の銘柄を検索して
みてください。
日経225銘柄中、10銘柄程度で出てきます(2005年10月現在)。
こちら↓
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前回まで「PER」などの利益系の割安指標を説明
しましたが、今回は
「PBR」
(ピービーアール)についてお話します。
「PBR」は
「株価純資産倍率」
とも言われ、
資産を基準にした割安指標です。
「PBR」は、「PER」と並んで、
最も一般的な割安指標
といってよいでしょう。

「PER」などの利益系割安指標が、企業が獲得する
利益面(フロー)から株価の割安度を見るのに対し、
PBR
資産面(ストック)から株価の割安度をとらえます。
人生のパートナー選びにたとえるならば、
持ち家や貯蓄額など現在の財産を重視するならば
「PBR」派、
パートナーの能力を信じて今後の稼ぎを期待するならば
「PER」派、というイメージになります。

◆バリューサーチ投資顧問株式会社が活用する8指標
用語解説はこちら↓
http://www.value-search.co.jp/description.htm
本日の講座を読み終えた頃には、
6番目の「PBR (株価純資産倍率)」
の解説内容が既に身に付いているでしょう。
=======================================
「PBR」は、
株価を1株当り純資産で割って
求められます。
1株当りの純資産の額は会社四季報や会社情報において
明示されていますので、容易に求めることができます。
例えば、株価が500円で1株あたりの純資産が250円ならば、
500÷250PBRは2倍
となります。
小さい値ほど割安
ということになります。
わが国も時価会計の導入により、
資産が簿価から時価で評価になりつつあり、
「PBR」の信頼性が以前に比較して一段と高まったと
言えます。

「PBR」の計算に用いられる純資産とは株主資本額のこと
であり、貸借対照表上の
総資産から負債を差し引いた額
に相当します。
つまり、
仮に会社を現時点で解散して清算したとすれば、
いくらの資産が残るか
を示す値であります。
従って、1株あたりの純資産よりも株価が低いというケース
PBRが1倍未満)では、
その企業の全株式を購入し、
解散すれば、利益が得られる
ことを意味します。

このことから、PBRが1倍前後か、それ以下の水準なら、
資産面からみて割安
とみなされ、
一般的には
下値不安が少ない銘柄
と判断されます。
また、そのような銘柄は、市場では
買収の対象
として注目されやすく、
経営者は企業防衛の観点から株価を上げることが
求められるわけです。

ただ、現在の景気や企業業績の回復を買う大相場の中では、
(※2005年10月現在)PBRはやや影が薄い指標になりつつ
あります。
ちなみに、東証1部の平均PBRは約1.9倍ですが、
80年のバブルの時代では6倍前後まで買われました。
現在の相場が過熱感なき業績相場と言われるゆえん
なのです。

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