前回までで
割安指標の「有効性」と「信頼性」
について述べてきました。
今回は最近の相場動向を踏まえて、
割安指標をどのように活用
すべきかをお話しいたします。

最近の株式投資(※2005年11月現在)で最も注意すべきは、
今年度の中間決算の発表数字
でした。
日本企業のほとんどが3月決算ですので、
10月末から11月20日頃まで各社の
本年9月末の中間業績と来年3月末の通期業績予想
の発表が相次ぎました。
現在の活況相場の背景のひとつが企業業績の本格回復
ということもあり、
各社の数字を注視する動きが例年以上に強まりました。

このような中では、各割安指標の有効性を判断する前に、
まずは
各企業の業績の良し悪し
を見極めることが大切となります。
業績如何で株価が大きく変動し、
割安指標の水準も変わってしまう
からです。
こんな時は、割安指標の重要性が相対的に下がって
しまいがちです。
しかし、決算発表も一巡し、ここからは
割安指標の有効性が少しずつ高まってくると思われます。

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企業業績の回復傾向
が顕著であり、
景気回復も本格的に民間に浸透
しつつあることから、
投資マインドにも変化が現れてきています。
株価の下落を回避したいと考える投資家よりも、
株価の上昇を積極的に追求する投資家が増加しつつ
あるのではないでしょうか。
このような中で、
各企業の利益の伸びを重視した上で
予想利益から判断した指標

すなわち、
「PER」や「PCFR」
等の
利益系の割安指標

有効性が高まりつつある
と思われます。

一方、
企業の解散価値から割安を捉える「PBR」の有効性は
後退しつつあります。
また、
「配当利回り」についても
投資家の値上がり益志向が強まっているだけに、
以前のように高配当利回り銘柄を積極的に買う動きは
弱まってくると予想されます。

加えて、現在の上昇局面においては、
わが国の株式市場において有効とされる
逆張り銘柄、
すなわち株価が下落している銘柄の優位性も
やや後退しています。
特に長期間での逆張り(当社では3年前の株価との変化率)
はあまり有効とは言えず、
短期間での逆張り(当社では3ヶ月前の株価との変化率)
を見ればよいということでしょうか。

最後にまとめですが、
当面は企業の業績予想を重視した上で、
PERなどの利益系の指標に注目し、かつ、
短期の逆張り戦略で臨む、
ということになると思います。

それでは、また来週!

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前回は、
割安指標は投資環境によって有効性に変化があり、
それを反映して各指標へのウェイト付けを行うべき
であるという話をしました。
今回は、
各割安指標の「信頼性」
についてお話したいと思います。

まず、PERについて具体的な事例を見てみましょう。
例えば、
2000~2001年度の決算においては、
不良債権処理や種々のリストラの実行により、
東証1部全上場企業で毎年15兆円ほどの特別損失
が発生していました。
PERの算出に用いる最終利益がこの特別損益に
大きな影響を受け、
利益水準の実態とPERとが大きくかい離する
ということが起きました。
このような時は
PERのみに頼らず
特別損失の影響を受けない経常利益/株価やPCFRといった
他の割安指標を活用
した方が実態に即しているということになります。
ただ、ご存知の通り、
2002年度以降は企業の特損計上もピークを越え、
ここへきてPERの信頼性は急速に向上してきています。

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また、
PBRの場合でも資産価値の変動が著しい時などはその
割安指標としての「信頼性」が低下
します。
例えば、
バブル時には土地を中心に市場価格が急騰しましたが、
PBRの計算ベースとなる1株当り資産は
基本的に簿価ベースですので実勢の資産額と
大きなかい離(含み益)が生じました。
当時の株式市場はこれを織り込むべく急上昇し、
PBRの市場平均値が5倍以上というとんでもない水準と
なりました。
また反対に、
バブル崩壊後はバブル時に取得した資産が大きな含み損を
抱えることになり、やはり実態とのかい離が生じました。
このような場合はPBRは
割安の判断以前に、資産額自体の信頼性が問われる
ことになります。
なお、最近(※2005年11月現在)は会計処理上で
時価評価の流れが加速化しており、
今後PBRの信頼性が格段に向上していくこと
が予想されます。

以上のように各指標の
「有効性」「信頼性」
について判断する際には、
景気や企業業績などの投資環境ばかりでなく、
割安指標の特性

会計処理の仕組み
なども広範にみていく必要があります。
これらは決して難しいことではなく、
テレビのニュースや新聞記事に目を配る
ことで相当程度カバーできますので、
日頃からアンテナを張りめぐらせておく努力
が欠かせないのです。
 
次回も各指標へウェイト付けのヒントになるお話
をしていきます。
それでは、また来週!

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大変信頼できる指標になってきています。
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本日は中心的な2つの割安指標である
「PER」「PBR」へのウェイト付け
についてお話しいたします。

まず、
「PER、PBRともに割安」な銘柄、
「PERは割安だがPBRは割高」な銘柄、
反対に
「PBRは割安だがPERは割高」な銘柄
について市場がどのような評価をしているのか、
大まかなイメージで捉えておきましょう。

1.「PER、PBRともに割安」な銘柄
現在の事業が思わしくないうえに、
今後の利益成長も期待できない。
信用リスクの高い企業も含まれる。

2.「PBRは割安だがPERは割高」な銘柄
現在の事業は思わしくないが、
リストラの進展や新規事業の成功などに期待
がかけられている。

3.「PERは割安だがPBRは割高」な銘柄
現在の事業は概ね良好だが、今後の利益成長は
期待できない。
いわゆる成熟した企業はここに入る。

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以上からもわかるとおり、
PBRが割安
の銘柄は概して
現在の事業が思わしくない
場合が多いと言えます。
PBRが1倍割れ
の企業は解散価値以下
ということであり、現在の事業から
付加価値が期待できない
ということを示しています。
従って、
低PBR銘柄に着目
するのは、当該企業の
リストラ効果や新規事業などへの期待がある
と言えるでしょう。
また、
景気全体が底打ちし、倒産懸念が和らぐ局面

投資の好機
となります。
反対に、
景気の先行き悪化が予想される局面は市場では
質へ逃避が起こりますので、
さらに売り込まれる恐れがあります。

一方で、
PERが割安
な銘柄には、
今後の利益成長について不信感、疑問がある
銘柄と言えます。
例えば、
現在の事業は堅調、業績もほどほどだが、
競合他社の増加や商品の普及率の高まりなどで
将来低成長が予想される成熟企業などでは、
概して低PER に放置される傾向が強いと言えます。
ただし、
リストラの進展により利益が出やすい体質になる
とか、
新たな商品や市場が開拓されるなどの期待が生じる

低PER銘柄が注目
されることになります。
また、
景気の上昇が見込まれ、企業の利益拡大が期待できる
環境では、
低PER銘柄に見直し買いが起こりやすいと言えます。

以上のことから、まさに
景気回復、堅調な企業業績の現在(※2005年11月現在)は
PBR よりも
PER に注目すべき環境
なのです。
最近の当社が
PER 中心に利益系指標のウェイトを高めているのは、
そのような背景に基づいています。

それでは、また来週!

■実体験コーナー
現在のウェイト付けは(※2005年11月時点)
PERはじめ利益系指標が65%
PBRが10%
です。
PER重視の背景はわが国の景気回復、堅調な企業業績です。
8指標のウェイト付けはこちら
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これまでに複数の割安指標の有効性についてお話
しましたが、今回からは
複数の割安指標をどのように活用するのか
というお話しです。

まず問題になるのは、複数の割安指標の
どれを重視したらよいのか、
それとも
どの指標も均等に扱えばよいのか
ということです。
結論から言えば、
その時々によって
各指標の有効性や重要性が変化
しますので、
各指標へのウェイト付け
が必要になってきます。

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ウェイト付けといわれてもピンと来ないと思いますので、
当社の8指標へのウェイト付け
がどのように変化しているかを見てみましょう。
今回の上昇相場(※2005年11月現在)の起点である
2003年4月(日経平均7600円程)から直近までの実際例です。
各指標の
前の数字が2003年3月時点、後の数字が2005年10月末
のウェイトです。
   
   1.PER:5%→20%
   2.経常利益/株価:5%→20%
   3.純営業利益/株価:25%→15%
   4.PCFR:5%→10%
   5.PBR :25%→10%
   6.配当利回り:25%→10% 
   7.短期逆張り(3ヶ月) :5%→10%
   8.長期逆張り(36ヶ月):5%→5%

ウェイト付けの大きさを見れば、各指標がどの程度の重き
を置いているかが一目でわかります。
この2時点での特徴的なことは、以下の2点と言えます。

2003年3月時点では
PBR配当利回りは各々25%、合計50%のウェイト
でしたが、
直近では、その2指標で合計20%です。
その理由は
2003年3月時点においては、
将来の企業業績や収益性についてやや不透明であったものの、
企業の倒産リスクは大きく後退したことから、
企業の解散価値をベースしたPBRに着目すべき
と判断しました。
また、本格的な景気回復にはまだしばらく時間がかかり、
市場金利の上昇も緩慢になると判断し、
株式配当利回りの相対的な魅力度
に注目いたしました。

直近においては、
PERや経常利益回り、純営業利益対株価、PCFRといった
利益系の割安指標の合計が65%にもなっております。
その理由は、
景気や企業業績により堅調な推移が見込める環境になって
きたため、
利益系の割安指標に重きをおくべき
と判断しているためです。

このように
景気や企業業績、金利水準、会計制度の改定、投資家動向
などを踏まえて、
各指標へのウェイト付けを変えて
いるのです。
次回はこれに関連して、PERとPBRの使い分けについて
説明いたします。

それでは、また来週!

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