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幸先の良いスタートを切った巨人軍ですが、
いつのまにか最下位争いをする羽目になって
しまいました(※2006年7月現在)。
けが人続出が原因と言うけれども、プロである以上、
そんなことは言い訳にはなりません。
井口選手や城島選手がいなくなったソフトバンクは
毎年首位争いをしているのです。

なぜ、巨人軍が短期間で凋落したのでしょうか。
本日は、原采配を
ポートフォリオ運用
に例えて考えてみました。
原采配は、ポートフォリオで言えば、
外国株をコアにして、回りを新興株で固める
というものです。
外国株とは、外国人選手や他球団からの移籍選手であり、
新興株とは勿論若手選手のことです。
イ・スンヨプ、小坂(元ロッテ)、アリアス(元阪神)など
他球団からきた選手を非常に高く評価すること、
それに未知の若手選手を多用することがその特長です。

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プロですから、お金に物を言わせて他球団から
有望選手を集めるのも当然ですし、
思い切って若手を抜擢するのも必要なことです。
しかし、
問題なのはそのバランス
です。
ポートフォリオで言えば、
実績のある国内割安株
もしっかりと組み入れる必要があったということです。
彼の個人的な感情もあるのでしょうが、
ここが
勝負の分かれ目
になったと見ています。

ところで、国内割安株とは
仁志であり、清水であり、また、原巨人のスタート
とともに巨人を去った元木などの生え抜きの選手たち
です。
確かに彼らはここから多くの成長は望めませんが、
実績と安定感
は若手の比ではありませんし、
また、ほとんどの移籍選手にも負けません。
もし彼らをきちんと評価していれば、
多少けが人が出ても、こんなドタバタ劇には
ならなかった筈です。

今年は新興株が大幅に値下がりし、
新興株一辺倒の投資家は大分痛手を受けました。
同様に、実績のない若手選手や外人部隊に
多くの比重をかけるとチームが不安定になるのは
当り前のことです。
ポートフォリオを組成するときは、
新興株のみならず、
実力ある割安株もきちんと組み入れて
リスクヘッジをする

ことが重要なのです。
今年の新興市場が、そして巨人軍が
改めて教えてくれました。

それでは、また来週!

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相場は一進一退の動きですが、徐々に下値を
切り上げていく展開になると思われます
(※2006年7月22日現在)。
本日はやや硬い話ですが、
PEG(ペグPER to Growth Ratio)
の話をしたいと思います。

成長性の高い銘柄は、その魅力から
PERで見るとかなり割高な水準まで買われる
ケースが一般的です。
そこで、
PERに成長性を加えたPEG
という指標が専門家の間で使われています。
もし、読者の中にPEGという言葉を知っている方が
いるならば、
かなり最先端を行っているといえます。

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PEGとは、具体的には
PERを予想利益成長率で割って
算出します。
例えば、
PERが20倍、成長率が10%の場合は、
20倍÷10%=2倍
となります。
また、
PERが50倍、成長率が50%ならば、
50倍÷50%=1倍
となります。
PEGは小さい値の方が割安
ということになります。
従って、
PERは高いですが、後者のケースが割安
ということになります。

成長率には一般的に、
経常利益や純利益の伸び率
が用いられます。
予想成長率を算出する期間も2~5年間と
まちまちです。
PEGの考え方については、合理的
なものだと思いますが、
問題なのは成長率の捉え方
です。
3~5年先の成長率を正確に捉えることは、
ほぼ不可能だということです。
とくに新興市場の銘柄などは、
今期の予想すら曖昧なのに、3~5年先の予想値など
ほとんど当てにならない数値といえます。
要するに、
ハードはいいけれども、
それをうまく動かすソフトがない
ということです。

そこで確実性の高い
今期の経常増益率
を使って、
同じような作業をすることをお奨めいたします。
例えば、
増益率が10%ならばPERに0.9(係数は一例)を乗ずる、
20%ならば0.8を乗ずる、
また、
逆に-10%ならば1.1、-20%ならば1.2を乗ずる
というようにPERを修正するのです。
PERが同じ20倍でも、増益率が20%の銘柄は、
20倍×0.8=16倍
とみなします。
また、
増益率が-20%ならば、
20倍×1.2=24倍
とします。
このようなやり方ならば
数字に信頼性があり
また、
従来のPERを見る感覚で評価することができる
と思います。

会社発表の今期の経常増益率を使って、
保有銘柄の修正PERを計算
してみたらいかがでしょうか。

それでは、また来週!

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今月7日にメリルリンチ証券が
ソフトバンクの
レーティング(投資判断)
新たに「売り」とし、
妥当株価を1,800円
としました。
6日の終値が2,575円ですから、
あと30%下がって妥当
ということです。
このレーティングで、
株価は例によって大幅下落
しました。
それどころか、
立ち直りつつあった新興市場にも
再度冷や水を浴びせる結果

となりました。

当メルマガでも再三レーティングについて
触れていますが、
首を傾げたくなるケースがあまりにも多い
のです。
今回のケースも売り判断の理由が
移動体通信事業の成功は簡単でない
ということですが、
別に目新しい材料でもなく、何で今さら
という感じなのです。
オプションSQを控えて、日経平均を下げるため
に一番効果のある銘柄を狙い撃ちしたのかな
と勘繰ってしまいます。
また、ある調査会社も前日の後場には
それを先回りした動きがあったようだと
報じています。

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そもそも、レーティングというのは
「企業業績の評価」ではなく、
あくまでも
「将来の株価の評価」
です。
ところが、株価が高値圏にある時は
最上位のレーティングを付与し続け、
何か悪材料が出て株価が大幅安した後に
レーティグが引き下げられることが多いのです。
レーティングは
銘柄選択の一助として提供されるべきもの
でありますが、
株価が高い時には強気、
安くなると弱気では
ド素人の投資家と何も変わりません。
全く害あって益なしです。

もっともアナリストは
実際の株の売買をやったことのない人たち
(株の売買は厳禁)ですので、
現実の株価と企業実体との関係など
ほとんどわからないのです。
自らの大切なお金をリスクに晒しながら、
日々実践の中で学んでいる個人投資家の方が
はるかに相場も銘柄もわかっているはず
です。

少々過激な言い方になりましたが、今のままでは
一部の調査機関や大手証券のアナリストたちに
市場を牛耳られてしまう恐れがあるからです。
せっかく多くの
個人投資家
が参入してきた日本のマーケットも
元の木阿弥になってしまうのでは
あまりにも惜しい気がします。

ちなみに、ソフトバンクの妥当値は
メリルリンチが1,800円ですが、
日興シティ証券は3,800円です。
所詮、彼らの妥当株価なんて
好き勝手なことを言っているだけ
と思っていればいいでしょう。

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北朝鮮のミサイル発射という憂慮すべき事態
が起きました(2006年7月現在)。
例によって
地政学リスク
だと大騒ぎしている向きもありますが、
結論から言えば、
わが国および世界の株式市場に与える影響は
そんな深刻なことにはならない

でしょう。

世界各国を一家族に見立てて、この度の件を
見てみましょう。
さしずめ、
北朝鮮は三男、韓国は次男、日本は長男、
そして
米国は父親、中国は母親
ということになりましょう。
英国は父方の叔父、ロシアは母方の叔母という
ところでしょう。
この家族は、かつては父親(米国)と母親(中国)が
口も聞かないほどの不仲であったため、
子供も長男(日本)と次男(韓国)は父親派、
三男(北朝鮮)は母親派と
分かれてしまいました。
しかし、最近は父親(米国)と母親(中国)の仲は
円満というほどではないにしろ、
以前ほど険悪ではなく会話もするようになって
います。

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今回は三男(北朝鮮)が、自分の意のままにならず、
駄々っ子がよくやるようにおもちゃを放り投げた
ということでしょう。
投げたおもちゃがそばで遊んでいた
長男(日本)と次男(韓国)の近くに飛んできたわけです。
長男(日本)は、自分で三男(北朝鮮)をお仕置きしても
あまり効き目がないとわかっているので、
父親(米国)に対して、もっと厳しく叱って欲しいと
主張しているのですが、
母親(中国)や母方の叔母(ロシア)は、そんなに厳しく
しなくてもいいじゃないかと
三男(北朝鮮)をかばっているわけです。

この三男(北朝鮮)は、これからも癇癪を起こし、
おもちゃを放り投げるかもしれません。
ただ、放り投げたおもちゃが他の家族にでも当たれば、
父親(米国)の鉄拳制裁が飛んでくることも
知っているのです。
子供ながら、こましゃくれた計算もしているのです。
父親は今のところ、この度の件をあまり大事に
したくないのですが、
一番かわいい長男(日本)からのお願いですので、
それなりのお仕置きを考えているということでしょう。

父親(米国)の関心事は、むしろ今まで順調であった
家業のパン工場(米国経済)が最近、
やや落ち込み始めていること

その原因がパンの原料である
小麦粉(原油)が高くなり過ぎて、下がらないことです。
こちらの方がはるかに重大なのです。

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株価
相場全体の良し悪し個別材料
の双方から影響を受けます。
個別材料で言えば、株価に影響を与えるいくつかの
要因があります。
本日(※2006年7月2日現在)は
株価下落の引き金になる主な要因
を取り上げてみました。

まず、最初の要因は一番基本的なことですが、
業績の下方修正
です。
単に増益か、減益かというではなく、
市場のコンセンサスに届くのか、届かないか
ということが問題となります。
例え、増益でもこれに届かないケースは
容赦なく売られます。
市場コンセンサスは会社予想をベースに形成
されますので、
これから始まる四半期決算をしっかりチェックし、
業績の進捗状況のいい銘柄を選べば、
このような不幸を回避できる可能性が高くなります。

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次の要因は、証券会社や調査機関等の
レーティングの引き下げ
です。
レーティングは時には首をかしげたくなるケースも
あるのですが、過剰に反応する投資家が多く、
それなりに権威のある調査会社からレーティングを
下げられると、
株価は急落、少なくとも数ヶ月は日の目を見ない
ケースがほとんどです。
これを避ける方法はないのですが、
どうしても避けたいならば、
証券会社や調査機関などがカバーしている銘柄を
避けることです。
カバーしている銘柄数は500~700程度ですから、
その他に多数あります。
そうすれば、突然のレーティングの引き下げで
かき回されることはないでしょう。

3番目の要因は、新株の発行を伴うファイナンス、
即ち
公募増資や転換社債の発行決議
です。
これは1株利益の希薄化と需給悪化懸念から
最近の相場では
最も嫌がられる材料のひとつ
です。
しかし、昔は、
調達資金の有効活用で将来の業績が向上する
という理由で、
ファイナンス銘柄は急騰したものです。
ただ、
昔を懐かしがっても仕方ありませんので、
このような場面に遭遇したら、
調達した資金の活用法をチェックしてみることです。
競争力の商品やサービスがあり、
それを更に強化する目的で使途されるなら
中長期的に株価にプラス、
そうでないならマイナス
と判断したらいかがでしょうか。

逆説的な話ですが、最近の
売り要因をきちん把握しておけば
将来の値上がり銘柄を探すのに十分役立つ
はずです。

それでは、また来週!

■実体験コーナー
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■現在のような波乱局面(※2006年7月現在)こそ
スクリーニングが威力を発揮します。
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