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原油価格の上昇が止まりません(※2008年5月現在)。
その背景については新興国の需要増など既に
色々と言われていますが、
最大の要因は運用資金の流入だと思います。
年金基金やヘッジファンドなどの大量な資金が、
ニューヨークのマーカンタイル取引所で取引されて
いるWTIに流入しています。
また、一説によると原油上昇で大儲けしている
産油国の政府系ファンドが、その資金をWTIに投入し、
原油価格を煽っているとのことです。
もし、これが事実ならば大変忌々しきことです。

WTIは、世界の需要量の1%以下という大変小さな
市場ですので、
世界中の大量資金が集まるということは、
極端に言えば池の中に鯨が紛れ込んできた
ようなものです。
問題なのは、この鯨に対して何の手も打てないこと
であり、
世界の株式市場も原油価格の上昇が大きな影を
落とし始めています。

◆バリューサーチ投資顧問株式会社 「業種ごとの割安指標」
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しかし、業種的に言えば、空運業、紙パルプ、電力、
また一部の化学などは大きなダメージを受けますが、
反対に商社など資源関連の業種にはプラスに
なります。
従って、株式市場から見れば、過度のインフレに
ならない限り、
全て悪いということでもないのです。
そして、かつてなら間違いなく大手証券中心に、
「省エネ・代替エネ関連」
をテーマに大々的に相場の流れを作ったのですが、
今や大手証券もそのような元気はありません。

ただ、ここまで原油価格が上昇し、
高値が恒常的になる可能性があるならば、
やはり今後の相場のテーマは
「省エネ・代替エネ関連」
になるのではないでしょうか。
何よりも、わが国の省エネ、代替エネ技術は
世界の中でも大変高いからです。
原子力発電、風力発電、太陽電池など
の関連銘柄は結構あり、
その中から比較的割安な銘柄を選んでみたら
いかがでしょうか。

過去の例では、原油価格が下落すると、
このテーマはあっという間に雲散霧消してしまう
のが常だったのですが、
今回ばかりはそうはならないように思えます。

それでは、また来週!

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決算発表が大方終わりました(※2008年5月17日現在)。
今期(09年3月期)の業績予想は
5~7%程度の減益のようです。
そして、前期(08年3月期)の増益幅は当初予想の
5~6%程度から2%程度まで急速に縮まっています。
これは、前期については後半で失速した会社が
多かったということを意味しています。

従って、今期(09年3月期)の業績予想に注目する
のは当然ですが、
その前に、前期についても予想通りの着地であったか、
それとも、直近で大きく失速したのか、
よく検証をする必要があると思います。
前期の数字を大幅に下方修正した会社が、
今期はいい予想を出しても俄かに信用できないから
です。

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=======================================
それでは、今回の決算発表の数字をどのように
見ればよいのでしょうか。
理想的なケースは、
前期が予想通り、またはそれ以上の着地であり、
今期も増益基調が維持されているということです。
しかしながら、今回の決算を見ると、
このような銘柄はかなり少なく、また、あったとしても
株価は既に大きく買われています。

第2のケースは、
前期が予想通り、またはそれ以上の着地であったが、
今期は減益という会社です。
特に前期が上方修正されている場合は、
スタート台が高くなりますので、
どうしても、減益になりがちです。
ただ、このケースは直前の内容が上方修正するほど
いいわけですから、
減益でもそんなに悲観することはないでしょう。
むしろ、今後はこのような会社の中から、
上方修正されるところが出てくる可能性があります。

第3のケースは、
前期については下方修正したが、
今期は増益の予想を出してきた会社です。
このような会社の中には
、当初はかなり強気な予想をぶち上げて、
その後、下方修正する会社も結構あります。
従って、前期の後半から失速したにも拘わらず、
今期直ちに回復するというその根拠をよくチェックする
必要があります。
下方修正は株価への影響が大きいだけに
気を付けたいものです。

それでは、また来週!

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「日本の政党は煮過ぎて同じ味になったおでんの具の様だ。
自民党と民主党の違いがわからない。」(日本経済新聞掲載)
これは日本政治のねじれ現象について、
ある外国人記者が書いたものです。
まさにこの通りで、両党とも同じ考えの部分が多いのですから、
揚げ足を取り合うのではなく、
我が国の将来についてもっと前向きに議論してもらいたい
ものです。

ところで、日経平均は昨年7月高値から今年3月(※2008年)の
安値まで35%強の下落となりました。
その後、米国の金融システムへの不安が和らいだこともあり、
下げ幅のほぼ半分を戻しました。
一方、新興市場は、高値を2006年の初めに付け、
その後急落し、直近の最安値はやはり今年の3月でした。
その後、多少戻したとは言え、
2006年の高値からの下落率は、
現時点(※2008年5月10日現在)で
ジャスダック48.4%、
マザーズ76.5%、
ヘラクレス74.2%
という状況です。
個人投資家に元気がない最大の要因
がここにあります。

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このような中で、
外国人投資家市場シェアのほぼ60%
を占めており、相場上がるも下がるも、
残念ながら外国人投資家次第という状態が続いています。

ただ、主力株は目先的にはいい水準まで戻した感があり、
ここからは多少日柄調整してもおかしくない状況にあります。
このような時期は、過去の例で言えば、
中小型株が主役を張ることになり、本来ならば、
個人投資家にとって最も妙味ある相場になるはずなのです。
ところが、最近はなかなか中小型株の相場とはなりません
でした。

そこで、今回はどうでしょうか。
現在、中小型株に中には、
PER10倍以下の銘柄、
PBR1倍以下の銘柄がゴロゴロしています。
その主な背景は業績不安です。
しかし、決算発表もほぼ峠を越し、業績面の確認は
できるはずです。
従って、今後は業績面で問題のない超割安株が物色される
可能性があるのでないでしょうか。
新興市場を含め、中小型株に動きが出れば、
個人投資家の復活も期待でき、
相場もいい循環になるはずです。

それでは、また来週!

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エコノミストの中には、
「株式市場は実体経済に先行する。」
ということがあまりわかっていない向きがいます。
彼らの超弱気論が一部投資家の買いチャンスを
躊躇させ、また、
空売りを誘発しているのは大変残念なことです。
米国の過去の事例を見ると、
景気後退期ほど株式の上昇率が高い
というデータがあります。
その理由は簡単で、
景気後退期の前に株式は既に先行急落している
からです。

ところで、昨年の夏頃(※2007年)からPERなどの
利益系指がほとんど効かなくなりました。
すなわち、低PER銘柄ほど売られるという現象が
起きたということです。
不動産株などではPER5倍以下の銘柄がごろごろ
していている有様です(※2008年5月現在)。
その主たる要因が業績不安です。
そして、その不安が不幸にも的中したのが、
不動産開発のレイコフ(8941、HC)であり、
先日民事再生法の適用を申請し、
市場ではやはりという受け取られ方がされました。

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しかし、よく考えてみるとレイコフのような銘柄は
ほんの例外だということです。
最近、PER3倍以下まで売られていた
不動産株のゼクス(8913、東1)が、
あっという間に2倍以上の値上がりをしました。
このゼクスの例を見るまでもなく、
必要以上に売り叩かれた低PER銘柄が、
今後見直される

可能性があると思われます。
因みに、直近のデータを見ても、
PERの有効性が確認されつつあります。

現在、決算発表が行なわれていますが、
前期(08年3月期)業績が予想通りで着地したのか、また、
今期(09年3月期)の業績予想が増益であるかを
よくチェックした上で、
低PER銘柄を狙ってみる

のもひとつの方法ではないでしょうか。
第2、第3のゼクスが見つかる可能性があるかも
しれません。
相場は常に売られ過ぎたり、
買われ過ぎたりするもの

であり、
そこに大きなチャンスがあるということです。

それでは、また来週!

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