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原油や穀物の価格が、高値からあっという間に
半値以下まで急落しました(※2008年10月現在)。
世界的な景気後退懸念があるとはいえ、
投機マネーに弄ばれたことが明らかです。
サブプライムローンも全く同様ですが、
モラルなき経済行為が必然的に崩壊した
ということであり、
その影響は世界経済にとってあまりにも大きかった
ということです。

ところで、最近の株価急落で大幅割安銘柄が
続出していますが、
本日はこのような局面で、どのような指標に
注目したらよいのかというお話しをします。

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業績不安が強くなっていることから、
PERを始めとした利益系指標の信頼性が
薄らいでいることは再三述べているとおりです。
今期業績は大幅に下方修正される可能性が
ありますので、
当分不透明感は拭い去れず、
しばらくはPERは当てにならない指標
ということになりそうです。

次に配当利回りですが、業績の悪化により、
減配を余儀なくされる銘柄がかなり出てきそう
です。
従って、現在の予想利回りをそのまま鵜呑みに
しない方がよいでしょう。
配当余力(株式益回り等)や配当性向など
会社方針もチェック
してみたらいがでしょうか。

最後にPBRですが、
この指標はたとえ大幅減益であろうとも、
赤字にならない限り、
基本的に悪化することはありません。
従って、このような環境の中では、
一番信頼できる指標であり、
前回の景気後退期(2001年)にも
最も有効な指標でした。
但し、資産の劣化による再評価などもあり得ます
ので、その点は注意が必要です。

因みに、基本3指標(東証1部平均)は、
PER 11.8倍、PBR0.99倍、配当利回り2.54%
とこの25年間で圧倒な割安水準にあります。
相場がパニック状態の中で、
最近はバリュエーション(割安度)の話が
あまり出ませんが、相場が落ち着いてくれば、
間違いなく注目されてくるはずです。
最終的に相場を下支えするのは、
テクニカル指標などではなく、
バリュエーション
だからです。

それでは、また来週!

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すごい1週間でした(※2008年10月11日現在)。
35年間も株式の仕事に携わっていますが、
今週の下げ方は今まで経験したことない
ものでした。
もはや理屈で説明できるレベルを完全に
逸脱したものです。
ここまで売り叩かれた背景は2つあると
思います。

ひとつは、金融危機の連鎖が断ち切れず、
本当に世界恐慌が来ると思っている投資家が
多い
こと、
そして、もうひとつは、
何が何でも投げざるを得ないところまで
追い込まれた投資家が多い
ということです。
後者は需給の問題ですので時間が経てば
解決するでしょう。問題は前者です。

1929年のNY市場の大暴落に始まる世界恐慌は、
当時の政権の認識の甘さもあり、30年代には
米国の全ての銀行が機能停止となり、
失業率は何と25%、4人に1人が路頭に迷いました。
にもかかわらず、有効な手立てもなく、
世界はやがてブロック経済化し、そして、
ファシズムが台頭、第二次大戦に突き進んで
いきました。

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今回も既に世界恐慌に入ったなどと言う向きも
ありますが、もし、世界恐慌になれば、
こんなものではないでしょう。
なぜならば、先進国のほとんどの国民が
貧困や飢餓に対して経験がなく、抵抗力がない
からです。
戦争にはならなくとも、
世界各地で暴動や犯罪が多発し、
自殺者が急増し、地獄図になることが予想
されます。

世界恐慌から80年が経ち、世界経済は
グローバル化、高度化の流れの中で
様変わりとなりました。
世界は幾多の困難を克服することで
多くのことを学び、たくさんのノウハウを
蓄積してきました。
そして、今回のG7ように、速やかに
国際協調を取る体制も出来上がっています。
今後も世界恐慌を避けるためにあらゆる
手段が取られるでしょうし、
必ずや食い止められるはずです。
世界にとってそれ以外に道はないからです。

この際は、第2の世界恐慌の影に徒に
怯えるのではなく、
「つぶれない大型株は歴史的な買い場!」
と前向きに考えたらいかがでしょうか。

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米国で金融安定化法案が修正可決
されました(※2008年10月現在)。
この法案は現在の米国にとって最低限
必要なものだと思います。
ただ、過去と同じように
「公的資金を導入しないと国民生活まで
大きな影響が出る」
という半ば脅しのように説得された国民に
とっては、やはり釈然としないものがある
でしょう。
当然ながら、厳格な経営責任の追及は
不可欠です。

さて、これで相場の関心は金融危機から
実体経済面に移ってくるでしょう。
東京市場も実体経済の不安から
11,000円割れの動きになっています。
今期の企業業績は5月時点で5%減、
第1四半期決算の発表時点で10%減、
そして、直近では15~20%減の見方が
出てきています。
現在の相場は15~20%減を織り込みつつ
あるということでしょう。

ただ、業績の下方修正は免れないとは言え、
数ヶ月で50%も60%も下落している銘柄の中には、
どう考えても売られ過ぎと思われる
銘柄もたくさん
あります。

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信用リスクがある銘柄がPER4~5倍まで
売られるのは理解できますが、
財務面もしっかりしている日本の代表的な
銘柄がそこまで売られるのは明らかに異常
です。
例えば、
伊藤忠(8001)PER3.8倍まで売られて
います。
世界経済の悪化や原油価格の急落が背景
ですが、
例えば同社の予想利益が万一60%減に
なったとしてもPERは10倍以下
なのです。
そもそも大手商社の今期の原油価格の
想定は85ドル前後であり、
まだまだ余裕があるのです。

ここへ来ての景気敏感株の急落は
需給面で唯一の買いセクターである
外国人売りが大きな要因ですが、
ヘッジファンドなどが空売りなどの悪さを
していることも容易に想像できます。
いずれにせよ、大手商社株のPER4~5倍
というのは長らく記憶にありません。
中長期的に見て、
今のような時期を投資のチャンスだと
考えられないようでしたら、
多分株式投資で儲けることは難しい

というのは少々言い過ぎでしょうか。

それでは、また来週!

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