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株価が100円前後の超低位株
個人投資家好みの銘柄でもあります。
かつては100円以下の銘柄は倒産リスクが
大きいので手を出すなと言われましたが、
最近はこれらの銘柄でも財務リスクは
比較的小さく、何よりも突然破産する
上場企業が極めて少ないということが
安心感を与えていると思います。
そして、株価が上がるにしろ、下がるにしろ、
変動率の大きさが魅力的なのでしょう。

ただ、人気化している超低位株でもまさに
その内容は玉石混交です。
何の根拠もない銘柄が一時的に急騰し、
ほどなく梯子を外されるケースもたびたび
あります。
一旦、下がると根拠がないだけに長い間、
日の目を見ることがなくなります。
そこで、本日は超低位銘柄の選び方
ひとつのヒントを述べたいと思います。

まず、超低位株には以下のようにいくつか
の共通点があります。
1.自己資本比率が極端に低いなど財務面
が脆弱である
2.業績面で飛躍的に回復する可能性がない
3.市場で人気化する材料やテーマがない
などです。
逆に言えば、以上のような要因を覆すような
要因
が出てきた時がチャンスと言えます。

たとえば、電線中堅の
昭和電線ホールディングス(5805)
今期は経常黒字20億円を見込んでいます
(前期は8.5億円の経常赤字)。
ポイントは不採算部門の徹底したリストラであり、
収益面ではメガソーラー向けに
ケーブルやブレーカーが堅調、さらに
建設用免震装置などデバイス事業も拡大
していることです。
リストラ効果だけでなく、しっかり稼ぐ
部門
を持っていることが強みであり、
また“メガソーラー”も“建設用免震装置”
も現在の市場テーマでもあります。

昨日は大商いを伴って、ザラ場で急騰
しましたが、大引けにかけて目先筋の
売りを浴び、最終的に8円高の112円で
終わりました。
根拠のある超低位株のひとつとして
注目してみたらいかがでしょうか。

それでは、また来週!

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三菱ガス化学(4182)、三井金属(5706)、
新電元工業(6844)。
これらは直近で今年の高値を取ってきた銘柄
ですが、何らかの共通点があります。

専門家の年末高予想は今や年中行事のような
ものですが、今年は世界景気の底打ちを背景に、
かなり現実味を帯びてきています。
このような中での銘柄選びは、業績重視が
効率的だと思いますが、具体的なやり方の
ひとつが会社予想の進捗率をチェックする
ことです。

現時点での開示は第1四半期までですので、
進捗率25%が基準になります。
ただ、25%以上だから良くて、25%以下
だから悪いということではありません。
ゼネコンなど公共事業の比率が高い企業は
第4四半期に利益計上される比率が圧倒的
に高く、これほど極端でなくとも、多くの
企業は上期よりも下期の比率が高くなって
います。
そこで、現時点では、通期予想の進捗率よりも
中間予想の進捗率”で見た方がより実体を
捉えやすいと思います。

例えば、住友化学(4005)の場合は、
今期の経常益予想は上期250億円、下期650億円
ですが、既に第1四半期で254億円を計上して
います。
従って、通期ベースの進捗率は28.2%ですが、
中間ベースでは101.6%になります。
50%が基準ですから、かなり高い進捗率と
言えます。

年末新高値の可能性が一段と高くなった現在、
仕込みのタイミングついては、流行の
コマーシャル風に言えば、
「いつやるか?今でしょ!」ということに
なります。
しかし、肝心の中間業績の開示は10月末から
11月初旬まで待たなければなりません。
従って、現在ある第1四半期の業績データ
最大限活用することが大事だと思います。

因みに、冒頭の3銘柄の共通点は中間予想に
対する進捗率
が圧倒的に高いということです。
三菱ガス化学82.8%、三井金属84.7%、
新電元工業に至っては228.6%です。

それでは、また来週!

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自社の株式が市場でおもちゃにされる
のが嫌だったのでしょうか?
それとも、今流で言えば、単なる
“KY(空気が読めない)”ということ
なのでしょうか?
その御仁とは大成建設(1801)の山内社長
です。
2020年オリンピックの東京開催が決定し、
今週はゼネコンなどオリンピック関連銘柄
大いに賑わいましたが、その主役はかつて
国立競技場を施工した大成建設(1801)
でした。

ところが、投資家の期待を一身に集めていた
矢先、当の山内社長が、
「オリンピックの関連工事が本格化する
16年3月期以降の連結売上高は1兆5,000円
程度と今期見通し(1兆3,900億円)比で
1割以上増やす」(日本経済新聞)と
いう方針を示したのです。
このようなタイミングで、しかもトップが
極めて注目度が高い話題に触れること自体が
大変めずらしいことなのです。
画期的なタイムリーディスクロージャー
いうことでしょうか。

しかし、肝心の社長の話は、上記のように
“2年後の売上を10%以上増やす”
という何とも迫力不足の内容でした。
東京オリンピックの開催決定以降、同社株は
既に30%近く上昇していただけに、投資家の
期待感に水を差したことは否めないでしょう。

株式市場では会社の成長性がベールに包まれ
ているから人気になることがよくあります。
漠然とした期待に尾ひれがついて段々と
夢のような話になっていくのが株式市場です。
ところが大成建設のようにあからさまに数字を
示されると夢は一気に現実に引き戻されます。

ただ、このことで大量の空売りでも誘い込めば、
また相場になる可能性はあります。
株価はファンダメンタルズだけなく、需給や人気
でも動きます。
そういう意味で、今後の大成建設に注目して
います。

それでは、また来週!

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そろそろ株式市場の3大不透明材料が
アク抜けしそうです。
まず、第1は米国の金融緩和縮小の動きです。
注目の8月の雇用者数は16.9万人増と市場
予想をやや下回り、しかも7月の数値は大幅に
下方改定されています。
ただ、これで緩和縮小は遠のいたと考えるのは
早計でしょう。

FRBのバーナンキ議長はどうしても自らの
任期中に緩和縮小を開始したい意向であり、
緩和規模を柔軟に考慮しながら、そして新興国
にも一定の配慮をしながら、粛々と進めていく
と思われます。
ただ、もはや市場にとっては、開始時期が9月で
あろうと年末であろうとどうでもいいという
状況になっています。

第2はシリア問題です。
ここに来て、米国の軍事介入の可能性が低く
なってきたと思われます。
その理由は、賛同する国が広がってこないこと、
また、米国内の議会や世論の反対が根強いこと
です。
そして、何よりも問題なのは、反体制派の
2~3割が国際テロ組織アルカイダ系であり、
もし踏み切れば、結果的に彼らを利することに
なることです。

オバマ大統領は側近の強い助言で軍事介入を
決断したものの、今後は振り上げた拳を
どう下ろすかを苦慮することになりそうです。
日本もかつてのように拙速に賛同せず、慎重に
対応したのはよい判断だったと思います。

第3は2020年オリンピックの開催地問題ですが、
これは泣いても笑ってもまもなく結果が出ます。
残念ながら、海外ではマドリード優位の見方が
拡がっているようですが、東京落選の場合は、
原発事故の汚染水問題が嫌われたということで
しょうか。
今さらながら、危機感欠如と隠蔽体質の
東京電力(9501)を延命させたツケを
思い知らされる日になりそうです。

幸いにも当選となれば、株式市場にとっても
一定の追い風にはなりますが、所詮7年先の
イベントであり、あまりはしゃぎ過ぎない方
がよいでしょう。

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