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ここに来て、「騰落レシオ」の話題が多くなっています。
騰落レシオとは株式市場の一定期間の
「値上がり銘柄数」を「値下がり銘柄数」で割り、
パーセントで表したものであり、相場全体の
過熱感を見る指標として使われています。
一般的には東証一部の
「騰落レシオ(25日移動平均)」が使われており、
120%以上は買われ過ぎ、そして
70%以下は売られ過ぎと判断されます。

この騰落レシオが今週24日に164%まで上昇
しました。
2005年以降のデータを見ても、150%以上に
なった例は数えるほどしかありません。
直近の例を見ると、昨2013年5月10日の152%
ですが、この時は12日後に日経平均は15,627円の
目先高値を付け、その後、1ヶ月足らずで12,455円
まで急落、騰落レシオは60%台まで下がりました。
まだ記憶に新しい事ですので、164%という水準に
目先警戒感が拡がっても仕方がないのかもしれません。

もうひとつの例を見てみると、安倍内閣が誕生した
直後の2012年12月19日に164%まで上昇しています。
その1ヶ月前あたりから上げ始めていたこともあり、
このような高い数値になったのでしょう。
ただ、ご承知のとおり、その後も調整することなく
上げ続き、半年間で日経平均は50%以上も上昇して
いるのです。
この間、騰落レシオは買われ過ぎの120%以上の
日がほとんどであり、一度も100%を割っていない
のです。

要するに、騰落レシオは相場の過熱感を示す
信頼できる指標だとは思いますが、この指標だけ見て
相場の先行きを決めつける必要もないということです。
因みに、昨27日の騰落レシオは135%まで急低下しており、
昨年5月当時と比べて過熱感は遥かに低いというのが
実感で、外部材料面で大きな変化がなければ、
深刻な調整にはならないと見ています。

それでは、また来週!

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ここに来て、日経平均は年末に向けて
17,000~18,000円を目指すという見方が
増えています。
予想どおりになるかはともかく、年初からの
調整相場が終わり、上昇トレンドに入ったこと
は間違いないでしょう。
そして、注目すべきは、直近の売買代金が
2兆円を遥かに超えてきたことです。
今後、物色対象は新興市場株から主力大型株
まで拡がっていく展開が予想されます。

ただ、現在のような急ピッチな戻り局面では、
なかなか相場についていけないこともあります。
このような時は、冷静にデータを分析してみる
のもよい方法です。
そこで、本日は、高値を付けた昨年末時点から
直近(6月20日)までの各指標の動きを見て
みました。

まず、指数別の騰落率は、
第1位 東証2部指数 +3.48
第2位 ジャスダック  +1.43%
第3位 TOPIX     -2.56%
第4位 マザーズ   -4.88%
第5位 日経平均225 -5.78% 
です。

次に規模別の騰落率を見てみると、
第1位 小型株 +1.02%
第2位 中型株 -1.36%
第3位 大型株 -3.59% 
です。

そして、業種別騰落率のワースト5を見てみると、
ワースト1.不動産     -13.08%
ワースト2.金融(除く銀行)-9.21%
ワースト3.銀行     -7.90%
ワースト4.電力・ガス  -6.92%
ワースト5.鉄鋼・非鉄 -7.88%
という具合です。

要するに、一番出遅れているのは、
「日経平均225」の「大型株」であり、
業種的には「不動産、証券、銀行、鉄鋼」と
なります。
そして、今週は三井不動産(8801)、
野村ホールディングス(8604)、
三菱UFJフィナンシャル・グループ(8306)、
新日鉄住金(5401)などが買われ始めています。
主力大型株にしびれを切らしている投資家も
多いと思いますが、これらの動きは
主力大型株相場の到来
の前触れと見てよいでしょう。

それでは、また来週!

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注目の“イラク問題”が株式市場の悪材料と
言うならば、この悪材料は半永久的になくならない
でしょう。
ここに来て、オバマ大統領が米軍による攻撃の
可能性も排除しないと発言していますが、たとえ
米国が関与しても決して解決しないからです。
大きな傷口に直ぐに取れてしまう絆創膏を張る
程度の効果しかないでしょう。

そもそも、この紛争の起源は第一次大戦後の
オスマン帝国の戦後処理にまで遡ります。
その時に英仏が石油の利権を主帳し合った結果、
人工的に国境を引いてできた国がイラクです。
その結果、イラクは宗教対立と民族対立が複雑に
絡む国家となったのです。
既にこの時からこの国の不幸が始まっていたと
言えるかもしれません。

従って、イラク問題が解決するまで静観などと
言っていたら、いつまでも動けないでしょう。
このような時は、徒に怖がるのではなく、
具体的なリスクについて考えてみることが大事
だと思います。
そのリスクとは、原油の供給不安であり、それに
伴う原油価格の上昇ということになります。
イラクは世界で第3位の原油埋蔵国だからです。

そして、原油生産量を国別ランキングで見ると、
世界第9位の1億5,244万トンであり、
全世界の生産量(41億2,000万トン)の3.7%程度
です。
そして、輸出額ベースでは世界第5位、
世界シェアは約5.2%です。
無論、同国の原油生産の全てが停止してしまう
わけでなく、現在懸念されているのは3分の1程度
の油田ですので、影響を受けるのは世界の
輸出額の2%程度
ということになります。

この2%という数字が大きいとは思えませんが、
WTI原油先物を買っている投機筋や株式市場で
空売りを仕掛けているヘッジファンドなどは、
この時とばかり原油危機を煽るのでしょう。
ただ、どんな局面になっても、きちんとした数値
を念頭に入れておけば、冷静な対応が
取れるはずです。

それでは、また来週!

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東京市場は年初から調整局面が続いていましたが、
いよいよ調整は完了、反騰局面に入ったと見て
よさそうです。
そもそも東京市場が下げる要因はほとんどありません
でしたが、需給悪が最も大きな要因だったと思います。

その需給面を見ると、年初から外国人投資家が
約1兆5,000億円売り越しましたが、その売りも一巡、
今後は買いに転じてくると見られています。
また、年初3兆5,000億円程度あった信用買い残
2兆8,000億円まで減少、半年ぶりの低水準
なりました。
株価を圧迫していた外国人と個人の状況が一変、
株価の反転は必然的だったと言えるでしょう。
まだまだ疑心暗鬼の投資家も多いようですが、
まさに
“相場は悲観の中に生まれ、懐疑の中で育ち”
ということになりそうです。

また、最近の急ピッチの上昇に対して警戒する
向きも増えているようです。
ただ、今回の買いセクターは目先狙いのヘッジ
ファンドではなく、長期投資の年金基金が中心
だという事実は大変重要です。
少しぐらい値上がりしても売らないからです。
従って、目先的には微調整があったとしても、
大きく下げることにはならないでしょう。
「もうそろそろ下げるだろう」と思っていても、
“もうはまだなり、まだはもうなり”
ということになりそうです。

昨年末には強気論が圧倒的に多かったにも
拘らず、年初から冴えない相場が続き、この間、
モメンタム株の急落もありました。
従って、この局面でもナーバスになっている
投資家は多いのは致し方ないかもしれません。
ただ、トレンドが大きく変化した時は相場に
素直について行くのが基本です。
失礼ながら、
“下手な考え休むに似たり”
ということにならないようにしたいものです。

それでは、また来週!

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