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ひどい日本シリーズでした。
こんなことではセ・リーグがパ・リーグのマイナー
と化す日も遠くないと思っていた矢先、案の定、
ソフトバンクが大リーグに行きたいというニュース
です。
かつて球界の盟主を自認していた巨人軍は
野球賭博事件のもみ消しに必死、ソフトバンクとは
随分差を付けられたものです。
それもこれも今だにひとりの長老に支配されている
球団体質に原因があります。
巨人ファンはスタンドでハンカチを振っているだけ
でなく、球団の体質改善も要求したらいかが
でしょうか。

ところで、今週はビッグイベントが2つありました。
米国FOMCと日銀の金融政策決定会合です。
結果的には米国の利上げ日銀の追加金融緩和
も見送りとなりました。
ところで株式市場では
米国の利上げ見送りはプラス材料、
日銀の追加金融緩和の見送りはマイナス材料
と捉えられていますが、実はこれは
全く逆だと思います。

まず、今回、米国が利上げを見送ったことは
我が国にとって決してよいことではありません。
今回利上げを見送った理由が、別に新興国の
景気に配慮したわけではなく、雇用や景気など
米国内の事情によるものだということです。
要するに利上げを決断するほど米国景気は
良くない
ということを意味しています。
中国の景気低迷が長期化する中、頼みは米国だけ
という日本にとって気掛かりな材料なのです。

一方で、日銀が追加金融緩和を見送ったことは、
選択肢を将来に残したということであり、相場に
とって決して悪いことではありません。
もし追加金融緩和を決定したならば一時的に
好感されるかもしれませんが、材料出尽くしで
長続きはしないでしょう。
そもそも追加金融緩和の効果も見えず、この手の
材料はやるぞやるぞと言っているうちが一番いい
のです。

相場は決して単純ではなく、本来へそまがりなもの
です。
色々な視点から見ることも大事です。

それでは、また来週!

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人権より、お金に目が眩み独裁国家中国に魂を
売った英国、情けない国に成り下がったものです。
名誉ある民主国家英国の歴史に汚点を残した
人物としてキャメロン首相の名は長く歴史に残る
ことでしょう。

ところで、大林組(1802)の大幅な上方修正を
受けて、10月10日の当メルマガで、
「海外景気の影響を受けない建設株の予想外
の好決算は市場にとってはビッグプレゼント」
と述べました。
その後も、13日にライト工業(1926)、16日に
戸田建設(1860)、22日には西松建設(1820)が
中間業績見通しの上方修正を発表していますが、
その内容が半端ではないのです。

その要因は、労務費や資材費の高騰が一服
したこと、公共工事において変更工事や
追加工事の手続きが進みやすくなったこと、
また選別受注が進んでいることなどです。
従って、建設株全般がかなり良い内容がなって
いるはずであり、本来ならば建設株が活況に
なってもおかしくないところでした。
ところが、残念なことに旭化成建材の
偽証データ事件で冷水を浴びせられて
しまいました。

旭化成建材が下請けとして関わっている企業は、
大手から中堅までほとんどの建設会社です。
当社の問い合わせに対して、中堅土木会社の
IR担当者は、
「当社も旭化成建材とは取引がありますが、
取引がないところなどないですよ。」
とへらへらしている有様です。
笑っている場合ではないと思いますが、業界に
おける同社の存在がとてつもなく大きいという
ことはよくわかりました。

その旭化成建材が22日、今回の犯人が
関わった工事は9都県41件と公表しました。
この程度の内容ならもっと早く公表しろと
言いたいところですが、それはさておき、
今回の公表でどうにか市場にアク抜け感が
出て来ると思います。
買え控えの動きが予想されるマンション関連株
は買いづらいかもしれませんが、利益率
飛躍的に向上している土木関連株は狙い目
だと思います。
改めて言います、
建設株相場が始まる!
と。

それでは、また来週!

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なぜ、中国経済はダメになったのか?
最大の理由は“世界の工場”たる地位が
保てなくなったからです。
世界の工場を支えていたのが安い人件費
でしたが、その人件費はこの20年間で10倍
跳ね上がっているのです。
人件費が上昇すれば価格に転嫁せざるを
得ないのですが、
安かろ悪かろう”商品ばかりで、
価格を上げても売れる商品はないのです。

日本にも大量の中国製品が輸入されて
いますが、品質的にはろくなものはありません。
ただ、「安いから」、
「所詮中国製だから」
とガマンしているのが実態でしょう。
本来、人件費が高くなったならば、それに
見合う高付加価値のある商品を作らなければ
いけないのですが、それができないのが中国
です。
要するに技術革新が全然進んでないのです。

昭和50年代、松下幸之助氏が改革開放政策を
推進している?小平氏に中国の電子工業の
近代化を支援すると約束、北京にブラウン管
テレビの合弁会社を設立、惜しみなく自社の技術
を提供したのですが、残念ながら今の中国には
感謝の声さえありません。
こんな国ですから技術革新よりもモノマネ
興味はあるのでしょう。

一方で、我が国は失われた20年間で経済力が
落ち込んだだけでなく、自信も失いました。
その間、中国は大飛躍、日本を抜き世界第2位の
経済大国まで上り詰めました。
横眼で中国のハシャぎようを見て、多くの日本人は
複雑な思いをしたはずです。
しかし、やっと日中が逆転する日が来たのです。
そのキーワードは
技術革新なくして成長なし
です。

世界に誇る日本の技術-電子部品、ロボット、
工作機械、高速鉄道、バイオなど枚挙にいとまが
ありません。
最先端技術では燃料電池自動車、自動運転、
リニアモーターカーなど他国を圧倒しています。
世界を制覇したスマートフォンも元はと言えば
NTTのiモード、残念ながらアップルにパクられ
ましたが、日本の技術革新力は健在です。
日本人の自信回復と伴に、技術大国ニッポンが
復活すれば、株価もこんな水準でモタモタして
いないでしょう。

それでは、また来週!

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まさに久しぶりのサプライズと言えるでしょう。
大林組(1802)が中間業績見通しの上方修正
を発表し、その内容がもの凄いのです。
営業利益は210億円から410億円に、
経常利益は240億円から440億円に、
純利益は150億円から270億円にと
大幅な上方修正になっています。
その要因は、完成工事利益率が当初見通しの
6.4%から9.9%まで上昇する見込みということです。

因みに、90年以降の完成工事利益率の推移を
見てみると、1993年の11.5%がピークとなり、
それ以降は下げ続け、2012年には4.9%まで
落ち込みました。
その後は徐々に上向き始め、2013年は5.8%、
2014年は6.7%まで回復しています。
このような状況の中で、今回の9.9%という数値は
かなり高い水準まで戻ってきたことを意味します。

その要因を同社のIR部署に聞いてみました。
まず、建設部門は採算重視の受注をしたこと、
そして原材料価格の上昇が収まりつつあるそう
です。
また、土木部門については国土交通省の動き
が追い風になったようです。
ひとつは設計労務単価を3度引き上げたことで
受注環境が好転したこと、もうひとつは
「設計変更取り扱いガイドライン」が明確化された
ことで変更工事や追加工事の手続きが進みやすく
なったとのことです。

今回の大林組の決算修正を見て、他の建設株
まで買いが波及したことは、今回の上方修正が
大林組固有の材料というよりも建設業界全体
取り巻く環境が明るくなりつつあると市場が
判断したためだと思います。
また、材料面ではリニア中央新幹線
東京オリンピックなどビッグプロジェクトが
目白押しです。

中国はじめ新興国の景気減速の影響で
今期の企業業績は当初の2桁増益予想から
下方修正されるとの懸念が拡がっている中、
海外景気の影響を受けない建設株の
予想外の好決算は市場にとっては
ビッグプレゼントということでしょう。

それでは、また来週!

バリューサーチ投資顧問のメディア掲載履歴
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負け犬根性が染みついた横浜ベイスターズが
中畑監督のキャラクターとどのような化学反応を
起こすのか興味深く見ていましたが、今季も
定位置に収まり、中畑劇場は終幕となりました。
結果に対して監督が責任を取るのは当然として、
プロ野球や大リーグの世界では勝負の大半が
GMやフロントの能力で決まるのであり、
監督の采配余地など小さいのです。
まともな捕手すらいないチームでは勝ちようが
ありません。
それでも、GMは知らん顔、自らの責任にほっかむり
して、社員のリストラに奔走する経営者の姿に
ダブります。

ところで、世界の株式市場は中国の景気減速
大きく揺さぶられましたが、ひとまず7%成長から
6%前後への減速は織り込まれたようです。
今後については、金融政策面では対応の余地は
ありますが、財政政策面ではかつての後遺症が
残っている中で、大規模な公共事業中心の
刺激策は難しいでしょう。
このような中で、中国が持続的な成長を遂げる
ためには、「新常態政策」へと転換、すなわち
構造改革をやらざるを得ない状況に追い込まれて
います。

中国が抱える構造的テーマは、
(1)投資主導型成長から消費主導型成長への転換、
(2)市場メカニズムの導入、
(3)国有企業改革、
(4)所得格差の是正、
(5)不動産バブル崩壊の回避、
(6)シャドーバンキングの不良債権対応
などですが、いずれも難題ばかりです。
我が国の例を見るまでもなく、そもそも構造改革は
極めて難しい作業であり、長い年月を費やすことを
余儀なくされます。

中国経済の高成長はかつてのこと、これからは
構造改革を武器に安定成長にソフトランディング
できるかにまさに国の命運がかかっています。
従って、目先の景気指標に一喜一憂しても
意味がありません。
中国経済の歴史的な流れを理解し、受け止める
しかないでしょう。
既に市場では中国経済に対して期待も失望もなく、
それを前提にした適正な株価水準が模索されて
いるということです。

それでは、また来週!

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