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投資家にとって企業業績の下方修正は、
最もダメージが大きく、株価が回復するにも
時間がかかります。
従って、業績の下方修正の可能性については
細心の注意を払う必要があるのですが、
投資家にとっては会社のディスクロジャーを
信用するしかありません。

東証の適時開示ルールによると、
「売上げで10%の変動、利益で30%の変動」
がある場合は速やかに開示する必要があります。
ただ、会社がこの変動をどの時点で
認識したのかは投資家には見えませんので、
「なぜ今頃なのか?」とか、
「もっと早くできなかったのか?」などの
不満が噴出することになります。

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最近の例ですと、サンケン電気(6707)です。
この会社は7月23日(※2007年)に第1四半期業績を発表
しましたが、
あまりにも厳しい数字であり、
通期計画の達成はどう見ても不可能と思われました。
そこで、IR部署に電話し、
「なぜ、この段階で下方修正をしないのですか?」
と問い合わせたところ、
担当者は
「液晶テレビ向けバックライトの新製品投入が
遅れたためであり、従って、
第2四半期以降は回復する見込みです。」
との返答でした。
それから2ヶ月近く経った9月14日に、
やっと今期純利益の53%減の下方修正を発表し、
それを受けて株価は大暴落しました。

下方修正をすることが決まっていたにも
かかわらず、
その場しのぎの言い方は投資家にとって
正しく対応しているとは思えません。
迅速に対応していれば、
損を蒙らないで済んだ投資家もたくさんいた
からです。
このように、業績開示が不適切な銘柄は
後を絶ちませんが、問題は
個人投資家がどのように対応したらよいか
ということです。

業績の進捗状況が悪く
いずれ下方修正する恐れのある銘柄は、
それを発表する前に、
例え損切りであろうとも、外すべきだと思います。
来月から始まる
中間決算で下方修正される銘柄も結構あると
思われますので、
その前に保有銘柄をチェックしてみたら
いかがでしょうか。

それでは、また来週!

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