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先日、米シティグループが、
傘下の日興コーディアルグループを
三角合併方式で完全子会社化
すると発表しました(※2007年10月7日現在)。
三角合併は、今年5月に外国企業に解禁され
ましたが、今回が初の事例です。
数ヶ月前にブルドックによる買収防衛策が
認められたことにより、
日本は敵対的な買収が認められない国という
警戒感と失望感が拡がり、
「M&A元年」
というテーマは一気にトーンダウンしましたが、
今回の三角合併をきっかけにこのテーマが
再浮上してくればと期待しています。

ところで、当社では東証1部全銘柄を指標毎
(8割安指標および財務指標など)
に5つのグループに分け、
毎月各々のリターンを積み上げることにより、
指標毎の有効性を検証しています。
サブプライム問題をきっかけに世界の市場は
大波乱となり、
8月中旬にはNY市場や東京市場などが
最安値を付ける展開になりましたが、
8~9月における割安指標などの有効性を
見てみると大変興味深い結果が出ています。

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「PER」や「PCFR」などの利益系指標や
「PBR」が割安な銘柄ほど大きく売られた
という結果が出ています。
また、時価総額が小さい「小型株」および
株価が低い「低位株」が大きく売られているのです。
一方で、「配当利回り」が高い銘柄は
しっかりした動きになっており、また、
財務面では「自己資本比率」や「ROE」が
高い銘柄が堅調な動きになっています。

「配当利回り」が高い銘柄が堅調だったのは、
中間期の配当取りが下支えになったかも
しれませんが、
低PER銘柄や低PBR銘柄が大きく売られたのは
外国人売りの影響だと思われます。
また、小型株が売られたのは、
信用取引の追証の発生などで、
出来高の薄いところを売り叩かれたことが
原因と思われます。

大型株の戻りがある程度達成された現在、
これからは逆張りの発想で、
割安な中小型株が狙い目と言える
かもしれません。

それでは、また来週!


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