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新年明けましておめでとうございます。
さて、新年早々(※2008年)から原油高を背景に大波乱の
相場展開になっています。
米国においてスタグフレーション(不況下の物価高)
への懸念が一気に高まっており、
日米とも株式市場は世の終わりのような売られ方に
なっています。
このような時こそ、過去の大変動時の事例を
振り返ってみることも必要なことではないでしょうか。

1973年10月、第4次中東戦争が勃発を契機に
それまでほとんど変動のなかった原油価格は
わずか3ヶ月で3ドルから11.65ドルまで急騰した
のです。いわゆる第一次オイルショックです。
これまで安い石油に依存していた先進諸国の経済は
混乱し、特に日本経済は大きな衝撃を受け、
戦後から続いた高度成長も曲がり角にきました。

更に 1979年2月イラン革命、翌年9月には
イラン・イラク戦争が勃発し、
中東情勢は緊迫が続き、原油価格は18ドルから
39ドルまで高騰しました。
第二次オイルショックです。
欧米では第一次を上回るパニックとなりましたが、
日本では第一次オイルショック後の構造転換が奏効し、
目立った混乱もありませんでした。

1973年から7年間で原油価格はほぼ13倍
なりましたが、日本企業はどの国の企業よりも
これを克服しました。そして、
このことが80年代以降、日本経済が注目される
要因になったのです。

また、1985年に米国の貿易赤字解消を目的とした
為替の協調介入の合意がなされました。
とりわけ対日貿易赤字の是正が狙いであり、
円高ドル安政策を採るというものでした。
いわゆるプラザ合意です。
発表の翌日には1ドル235円から約20円も円高となり、
1年後にはドルの価値はほぼ半減し120円台まで
円高が進行しました。
日本の輸出企業は松下もトヨタも総倒れになる
という悲鳴に近い声が上がりましたが、
一方で、円高は国力の反映、日本経済にとって
プラスという声も多くありました。
結果的には日本の輸出企業はこのとんでもない
円高を必死の思いで乗り切りました。

日本バッシングから日本パッシング(素通り)、
そして日本ナッシング〈無視〉などと言われていますが、
果たしてそうなのでしょうか。
今ほど、省エネや環境の技術が求められている時代は
ありません。それは、まさに
日本企業が世界から注目される年
になるということを意味しています。

混乱の時には、冷静に、そして、より大きな視点から
ものを見られる投資家が勝者になるということです。

それでは、また来週!

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