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エコノミストの中には、
「株式市場は実体経済に先行する。」
ということがあまりわかっていない向きがいます。
彼らの超弱気論が一部投資家の買いチャンスを
躊躇させ、また、
空売りを誘発しているのは大変残念なことです。
米国の過去の事例を見ると、
景気後退期ほど株式の上昇率が高い
というデータがあります。
その理由は簡単で、
景気後退期の前に株式は既に先行急落している
からです。

ところで、昨年の夏頃(※2007年)からPERなどの
利益系指がほとんど効かなくなりました。
すなわち、低PER銘柄ほど売られるという現象が
起きたということです。
不動産株などではPER5倍以下の銘柄がごろごろ
していている有様です(※2008年5月現在)。
その主たる要因が業績不安です。
そして、その不安が不幸にも的中したのが、
不動産開発のレイコフ(8941、HC)であり、
先日民事再生法の適用を申請し、
市場ではやはりという受け取られ方がされました。

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しかし、よく考えてみるとレイコフのような銘柄は
ほんの例外だということです。
最近、PER3倍以下まで売られていた
不動産株のゼクス(8913、東1)が、
あっという間に2倍以上の値上がりをしました。
このゼクスの例を見るまでもなく、
必要以上に売り叩かれた低PER銘柄が、
今後見直される

可能性があると思われます。
因みに、直近のデータを見ても、
PERの有効性が確認されつつあります。

現在、決算発表が行なわれていますが、
前期(08年3月期)業績が予想通りで着地したのか、また、
今期(09年3月期)の業績予想が増益であるかを
よくチェックした上で、
低PER銘柄を狙ってみる

のもひとつの方法ではないでしょうか。
第2、第3のゼクスが見つかる可能性があるかも
しれません。
相場は常に売られ過ぎたり、
買われ過ぎたりするもの

であり、
そこに大きなチャンスがあるということです。

それでは、また来週!

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