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東京市場は先週末までに12日間連続で下落し、
これは何と54年ぶりのことだそうです
(※2008年7月6日現在)。
この間の下落幅は1,214円であり、
今年3月安値(11,787円)から
6月初めの戻り高値(14,489円)に対して、
半値押し手前の水準です。
そもそも14,000円を越えて買い上がる材料もあまり
なかっただけに、
今回の下げは自律的な調整と見ることもできます。
あまり大騒ぎすることもないかもしれません。

振り返って見ると、サブプライムローン問題で
大騒ぎしていた3月に、
本家本元の米国NY市場が17%(昨年高値から)の
下げに止まったにもかかわらず、
この問題の影響が最も小さな東京市場が35%
最も下落をしたこと自体が大変不思議な現象でした。

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その時は専門家が色々な理屈をつけていましたが、
理由は簡単なことでした。
要するに、東京市場は外国人投資家が大量に
売り越した
からです。
その売越額はサブプライムローン問題が顕在化した
昨年8月から今年3月までの間で、
何と4兆円に及びました。

一方で、NY市場は最近になって安値を切ってきた
わけですが、
悪材料の本家本元として、今まで売り足りなっかた
という見方もできると思います。
また、最大の悪材料である原油高の規制に対して、
米国が強く反対していることも気になります。
いずれにせよ、今後は東京市場がNY市場と
完全連動すると考えることもないでしょう。

今後の東京市場を予想するには、
やはり外国人動向をウォッチすることが
最も大切だと思います。
外国人は4月から6月までで、
一転して2兆4,300億円の買い越しとなっています。
6月第4週は売り越していますが、
売越額が大幅に増えているわけではありません。
今後の東京市場については、外国人が大幅に
売り越してこない限り、
さほど弱気になることはないと思っています。

それでは、また来週!

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