史上最高決算や増配といった好材料にもかかわらず、
日本の株式市場は冴えない動き(※2005年5月現在)
となっています。
株価に最も大きな影響を与える要因は企業業績や景気動向
ですが、一時的に株式市場における
需給関係が悪化
していることがその理由です。

まず、株式相場を牽引してきた外国人投資家ですが、
このところ日本株に対し見送り姿勢を強めており、
今回の相場調整の引き金になったといってよいでしょう。
彼らはニューヨーク市場の不透明感が払拭されるまでは、
日本株に強気姿勢で臨むことはあまり期待できないと
思われます。

次に国内の年金ですが、今年度は株式よりも内外債券への
ウエイトを高める計画であり、株式への積極的な投資は
あまり見込めそうにありません。
また、銀行や保険会社、事業会社等の法人投資家は、
株式の持ち合い解消の売りは一段落し、構造的な売り圧力は
低下しましたが、現時点では株式に強気姿勢に転じるまでに
は至っていません。

また、個人投資家の動きですが、信用買残も3兆2千億円と
高水準、評価損も拡大の状況にあります。
今週に入って追加保証金の発生に伴う投げ売りの動きも
あり、投げが投げを呼ぶという動きも一部出てきています。

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確かに目先の需給関係だけを考えると暗くなりがちですが、
買いが期待される投資セクターはないのでしょうか?
ここへきて何よりも注目されるのが、
投資信託を経由した個人の投資姿勢の高まり
です。
ペイオフ解禁を背景に投資商品へのニーズが高まっており、
また、それを商機とみた証券会社や銀行の積極的な営業姿勢も
あり、
高配当や株主還元、中小型株に注目するファンドの設定
が相次いでいます。
6月のボーナスシーズンを控え、この動きはさらに顕著なもの
になることが予想されます。

また、このタイミングをチャンスとみて、新たな個人投資家が
動く気配も感じられます。
投資信託にしろ、直接投資にしろ、
1,400兆円の個人金融資産が相場の下支えになるのは
間違いないでしょう。

当面は信用残を十分チェックして銘柄を選びことが重要ですが、
相場環境が好転すれば、
需給悪は気がつかないうちに解消する
ものです。

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