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原油価格の動向ほど株式市場にとって厄介な材料はないかもしれません。
原油価格が上昇したらしたで、コスト高で業績悪化と騒がれ、反対に下落
したらしたで、景気低迷の前触れと見られ、株式市場の下落の要因となり
ます。

春先から原油価格(WTI)は中東の政情不安を背景に急上昇、5月初めに
は113ドルまで買われましたが、直近では100ドル割れまで下落しています。
専門家の中には夏頃には70~90ドル程度まで下落するという見方もありま
すが、このような動きをどのように見ればよいのでしょうか。

まずひとつは、最近の原油価格の下落は米国の超金融緩和政策の終了
が一番の要因であり、受給逼迫でもないのに中東を材料に投機マネーが
買い上がってきた反動だということです。従って、今回の下落は景気低迷
の前兆ではなく、反対に景気が回復してきた証であるということです。

もうひとつは、原油価格が上昇しても喜ぶ企業はあまりないということです。
多額の在庫益を計上したJXホールディングス(5020)でさえ、トップ自ら、
「原油価格の上昇による一時的な利益よりも80ドル程度で価格が安定した
方が業績面でプラス」と発言しているほどです。

要するに、原油安=株安と思い込まない方が良いということです。今回の
決算においても商社株の好業績が目立ちましたが、株価は全く反応しませ
んでした。市場には商社株=資源株という見方が根強く、最近の原油安が
株価の足を引っ張ったということでしょう。ただ、このような見方はあまりに
も一面的のように思います。

例えば、丸紅(8002)ですが、今期経常益23.1%の大幅増益、PERは5.7倍
です。激動する世界の中で、グローバルな展開力は抜群であり、商品市況
が悪ければ悪いなりに別の道で稼ぐたくましさを持っています。それでも超
割安に放置されたままです。東京電力(9501)の対極にある銘柄と言えば、
わかり易いのでしょうか。

それでは、また来週!

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