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東証の業種別指数は、基準日である2002年12月30日の各時価総額を
100ポイントとし、現在の各時価総額がどの程度かを表したものです。
直近(12月2日現在)の各指数を見てみると、100ポイントを上回っている
のは17業種中8業種だけであり、下回っているのは9業種もあるのです。
要するに、約9年間に亘って半分以上の業種が値下がりしたということ
です。

いまだに長期投資こそ最も有効な投資方法と金科玉条のごとく語る向き
もいますが、いかに根拠のないものかがわかると思います。最も基本的
なことですが、長期投資で報われるのは、経済が右上がりに成長してい
る国だけであり、残念ながら現在の日本には当てはまらないということ
です。

因みに、この間のベスト3は、
ベスト1.商社・卸売(183.90)
ベスト2.機械(161.96)
ベスト3.鉄鋼・非鉄(149.73)

であり、

一方で、ワースト3は、
ワースト1.銀行を除く金融(52.06)
ワースト2.電力・ガス(57.53)
ワースト3.銀行(65.08)

です。

ベスト3は中国始め新興国経済の成長・拡大によって恩恵を受けた業種
であり、一方でワースト3は停滞する日本経済の中で、新たな成長戦略
が打ち出せなかった
業種と言えます。

ここに来て、欧州債務問題への不安もやや後退、そして何よりも米国の
景気動向に薄明かりが見え始めており、徐々に株式市場に底打ち感が
出てきています。この機を逃さず、投資を考えている投資家も多いと思い
ますが、どんなに安くなったからといって成長戦略が描けない銀行のよう
な業種は避けた方が無難でしょう。業種を間違えると戻り相場の恩恵を
享受できないということです。

それでは、また来週!

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