今回は
「配当利回り」
についてお話します。
この指標は
配当金が株価に対し、どの程度の利回りになるか
に注目するもので、
予想配当金÷株価×100(%)
で求められます。
例えば、
株価が500円で予想配当金が10円の場合、
10円÷500円×100=2%
がこの銘柄の「配当利回り」になります。
なお、当計算に使用する配当金は実績値ではなく、
予想値
であることは注意しておく必要がありましょう。

「配当利回り」は買付後は
株価に左右されず
年度末時点で
株主であれば獲得できる投資利回り
です。
このような性格から、銘柄間の比較もさることながら、
預貯金国債利回り
と比較されることが一般的です。
昨今、この「配当利回り」が注目されたのは、
預貯金金利がほとんどゼロの状態ですし、
国債10年物の利回りも約1.5%という低水準にあり、
一方で東証1部全銘柄の「配当利回り」の平均が
1.1%ほどあるためです(2005年10月現在)。
株式市場の最近の上昇により、
「配当利回り」も低下傾向にありますが、それでも
「配当利回り」が
2%を越える銘柄が480銘柄ほどある
ことは注目に値します。

◆バリューサーチ投資顧問株式会社が活用する8指標
用語解説はこちら↓
http://www.value-search.co.jp/description.htm
本日の講座を読み終えた頃には、
5番目の「配当利回り」の解説内容が既に身に付いて
いるでしょう。
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わが国では配当金は安定的に支払われる傾向にありますが、
今後は株主還元策の一環として増配要請が顕著なこと、
また、企業業績が好調なことなどから、
増配する銘柄が増えてくる
と思われます。
また、硬直的な配当政策から
業績連動型
に変わる傾向が強くなると予想されます。

ところで割安指標ではありませんが、配当金に関係する
指標に
「配当性向」
があります。
これは企業が稼いだ利益のうち、
どのぐらいの割合が配当金として支払われるか
を示す指標で、
1株当り配当金÷1株当り利益×100(%)
で求められます。
この値が低いほど、増配の余力がある
と言えます。
従って、
業績が良く、配当性向が低い銘柄
は、将来
増配(配当利回りアップ)が期待でき
株価にとってプラス材料となります。
ちなみに、
東証1部全銘柄の「配当性向」の平均は22~23%程度
(2005年10月現在)です。

「配当利回り」が高く、「配当性向」が低く
そして
業績が安定している銘柄
なら預貯金の一部をシフトしてもよい時代だと言えましょう。
 
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