前回は、
割安指標は投資環境によって有効性に変化があり、
それを反映して各指標へのウェイト付けを行うべき
であるという話をしました。
今回は、
各割安指標の「信頼性」
についてお話したいと思います。

まず、PERについて具体的な事例を見てみましょう。
例えば、
2000~2001年度の決算においては、
不良債権処理や種々のリストラの実行により、
東証1部全上場企業で毎年15兆円ほどの特別損失
が発生していました。
PERの算出に用いる最終利益がこの特別損益に
大きな影響を受け、
利益水準の実態とPERとが大きくかい離する
ということが起きました。
このような時は
PERのみに頼らず
特別損失の影響を受けない経常利益/株価やPCFRといった
他の割安指標を活用
した方が実態に即しているということになります。
ただ、ご存知の通り、
2002年度以降は企業の特損計上もピークを越え、
ここへきてPERの信頼性は急速に向上してきています。

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また、
PBRの場合でも資産価値の変動が著しい時などはその
割安指標としての「信頼性」が低下
します。
例えば、
バブル時には土地を中心に市場価格が急騰しましたが、
PBRの計算ベースとなる1株当り資産は
基本的に簿価ベースですので実勢の資産額と
大きなかい離(含み益)が生じました。
当時の株式市場はこれを織り込むべく急上昇し、
PBRの市場平均値が5倍以上というとんでもない水準と
なりました。
また反対に、
バブル崩壊後はバブル時に取得した資産が大きな含み損を
抱えることになり、やはり実態とのかい離が生じました。
このような場合はPBRは
割安の判断以前に、資産額自体の信頼性が問われる
ことになります。
なお、最近(※2005年11月現在)は会計処理上で
時価評価の流れが加速化しており、
今後PBRの信頼性が格段に向上していくこと
が予想されます。

以上のように各指標の
「有効性」「信頼性」
について判断する際には、
景気や企業業績などの投資環境ばかりでなく、
割安指標の特性

会計処理の仕組み
なども広範にみていく必要があります。
これらは決して難しいことではなく、
テレビのニュースや新聞記事に目を配る
ことで相当程度カバーできますので、
日頃からアンテナを張りめぐらせておく努力
が欠かせないのです。
 
次回も各指標へウェイト付けのヒントになるお話
をしていきます。
それでは、また来週!

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