前回までで
割安指標の「有効性」と「信頼性」
について述べてきました。
今回は最近の相場動向を踏まえて、
割安指標をどのように活用
すべきかをお話しいたします。

最近の株式投資(※2005年11月現在)で最も注意すべきは、
今年度の中間決算の発表数字
でした。
日本企業のほとんどが3月決算ですので、
10月末から11月20日頃まで各社の
本年9月末の中間業績と来年3月末の通期業績予想
の発表が相次ぎました。
現在の活況相場の背景のひとつが企業業績の本格回復
ということもあり、
各社の数字を注視する動きが例年以上に強まりました。

このような中では、各割安指標の有効性を判断する前に、
まずは
各企業の業績の良し悪し
を見極めることが大切となります。
業績如何で株価が大きく変動し、
割安指標の水準も変わってしまう
からです。
こんな時は、割安指標の重要性が相対的に下がって
しまいがちです。
しかし、決算発表も一巡し、ここからは
割安指標の有効性が少しずつ高まってくると思われます。

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企業業績の回復傾向
が顕著であり、
景気回復も本格的に民間に浸透
しつつあることから、
投資マインドにも変化が現れてきています。
株価の下落を回避したいと考える投資家よりも、
株価の上昇を積極的に追求する投資家が増加しつつ
あるのではないでしょうか。
このような中で、
各企業の利益の伸びを重視した上で
予想利益から判断した指標

すなわち、
「PER」や「PCFR」
等の
利益系の割安指標

有効性が高まりつつある
と思われます。

一方、
企業の解散価値から割安を捉える「PBR」の有効性は
後退しつつあります。
また、
「配当利回り」についても
投資家の値上がり益志向が強まっているだけに、
以前のように高配当利回り銘柄を積極的に買う動きは
弱まってくると予想されます。

加えて、現在の上昇局面においては、
わが国の株式市場において有効とされる
逆張り銘柄、
すなわち株価が下落している銘柄の優位性も
やや後退しています。
特に長期間での逆張り(当社では3年前の株価との変化率)
はあまり有効とは言えず、
短期間での逆張り(当社では3ヶ月前の株価との変化率)
を見ればよいということでしょうか。

最後にまとめですが、
当面は企業の業績予想を重視した上で、
PERなどの利益系の指標に注目し、かつ、
短期の逆張り戦略で臨む、
ということになると思います。

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