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相場の先行きを予想することは至難の業です。
なぜならば、マクロ面、ミクロ面、地政学リスク、
需給動向等々、予想が困難な要素があまりにも
多いからです。
ただ、各セクターの需給動向は過去のデータとは
いえ客観的な事実ですので、相場を先見する上で
大変有意義な数字だと思います。
そこで、本日は今年後半の需給動向を検証して
みました。

まず、海外投資家は8月~9月にかけて
3兆7,000億円強の大量の売り越しでしたが、
10月から買い越しに転じ、10月~11月で
1兆1,400億円の買い越しとなりました。
一方で、個人投資家は8月~9月にかけて
約1兆円の買い越しでしたが、10月から
売り越しに転じ、10月~11月は1兆8,200億円
の売り越しです。
以上のように海外投資家が売れば個人が買い、
海外投資家が買えば個人が売るという
真逆な行動パターンがもう何年も続いています。

海外投資家は膨大のマネーを武器に市場を
支配していますが、必ずしも彼らの動きが
相場を先見しているわけでもありません。
彼らが顧客から預かった資金は時には
最悪のタイミングで解約の申し込みが
殺到するケースもあり、泣く泣く投げざるを
得ないということもあるからです。
多分、今年の8月~9月の大量の売りが
そうだったのしょう。
従って、そのような売りが一段落したことは
東京市場の需給面で大変な好材料と
言えます。

また、公的年金など信託銀行は6月~10月
までは買い越しでしたが、11月は4,750億円の
売り越しであり、海外投資家の買いに対して
売り向かったことが伺えますが、いずれ
買いに回って来るでしょう。
一方で、11月から新たな予算枠の消化が
始まっている日銀のETFの買い入れは、
11月は2,500億円前後となっています。
今後も月間予算枠2,500億円に沿った買い
が予想されますので、強力な相場の
下支え要因になるはずです。

このように主力セクターの大まかな動きを
頭に入れておけば、投資判断に役立つ
はずです。

それでは、また来週!

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