わが国の株式市場も堅調さが徐々に増してきていますが、
皆さんご存知のように、その中心プレーヤーは
外国人個人投資家です。

最近の傾向を見てみますと、
2003年の株式売買代金
31%外国人
19%個人のシェア
2004年ではその比率がさらに高まり、
外国人34%
個人22%
になっています。
この傾向は今年(※2005年)に入っても続いており、年初から
2月25日までの累計で、
外国人33%
個人26%と、
2つの投資セクターで約60%
を占める状況になってきています。

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こうなりますと、この2つの投資セクターの動きを探ること
今後の相場を判断する上で重要なカギになってきますが、
両者の投資の違いは、
外国人の方がよりファンダメンタル(景気や企業業績の良し悪し)
を重視している
ということです。

また、そのことを反映してか、外国人投資家は個人投資家に比べて、
株価が高い銘柄に投資する傾向が強い
といえます。
個人と外国人の売買単価を2004年で比較してみますと、
個人の売買平均単価は620円
外国人の売買平均単価は1165円
約2倍です。

外国人の場合、
複数の国の株式市場の比較感から投資を決定する
(資産配分を行う)

という特徴があります。
したがって、
ファンダメンタルズや地政学リスク等の不安が後退しますと、
外国人による投資が積極化する

のが通常の動きであり、その時は
個人を上回る影響力を持つ傾向にある
といえます。

株式市場は11,500円を中心とした足場固めから12,000円台を伺う
気配をみせています。
この背景には、わが国企業が苦労の末に体質改善を成し遂げた
ことや、世界的に好調な景気、その中でわが国の株式市場に
出遅れ感があり、
中長期なテーマを評価する外国人の動きが強くなってきている
と解釈すべきでしょう。

今後の物色の方向は、個人投資家が好む小型株は引き続き活発な
動きが予想されますが、合わせて、
外国人投資家が好むグローバルベースで活躍できる主力株や
値がさ株

にも注目しておいた方がよさそうです。

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